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中国の玄関先で世界レベルの対潜網を構築する米国

韓国・釜山を出港する米空母「ジョージ・ワシントン」

 中国海軍が西太平洋での訓練に向かったとの先日の情報は西側を刺激した。英国に本社を置く世界最大のソナー装置メーカー、ウルトラ・エレクトロニクス・ホールディングス(ULE)は24日、同社の把握している情報として、中国軍の海洋での拡張の動きを受けて、米国とその同盟国が対潜装備の調達を強化していることを明かした。人民日報傘下の国際情報紙・環球時報が伝えた。

 中国の軍事専門家・李傑氏は25日、環球時報の取材に「アジア太平洋諸国だけでなく米ロを含め、各国共に確かに海空軍力の強化に力を入れている。だが中国の軍事力発展を刺激要因と見なすのは違う。21世紀に入り、海洋権益・海洋資源の役割と影響力が次第に強まり、各国は海洋利益をこれまでよりも大幅に重視するようになり、競争も日増しに激化している。これこそが各国を刺激し、海上パワーの一層の強化へと突き動かしている中心的要因だ」と指摘した。

 米ブルームバーグの24日付報道によると、ULEのCEO、ラケッシュ・シャルマ氏は「中国海軍の発展により中国と隣国との緊張が激化したことを受け、米国防総省と同盟国は航路上の潜水艦の活動への探知力を強化し、商業海運の安全を守るため、必要な設備の調達を急ピッチで進めている」と指摘。「世界的に国防費が削減される中でも、ソナー装備の取引は拡大している。鉱石のような大口商品はみな海上輸送に頼っており、貿易航路の安全を守る必要性が高まっている。中国の潜在的脅威が高まる中、オーストラリア、シンガポール、マレーシア、フィリピンは対潜軍備の調達を強化している。米国も同様だ」と説明した。

 シャルマ氏はさらに「ULEは現在、米インディアナ州でアジア太平洋地域に適したソナー装備を開発している。新ソナーはパルス信号がさらに強く、たとえ極めて複雑な騒音の飛び交う、太平洋とインド洋を結ぶマラッカ海峡や、中国、ベトナム、フィリピンが石油開発権を争う南中国海海域でも潜水艦を探知できる」と明かした。

 ストックホルム国際平和研究所のシモン・ベーゼマン研究員によると、日本と韓国も対潜システムの強化を計画している。ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリーは、今後10年間でアジア太平洋諸国は海上哨戒機約100機、海上ヘリ約100機を調達し、その大部分にソナー装置が搭載されると分析している。

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演習を行う米空母「ワシントン」と「ロサンゼルス級」攻撃潜水艦
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