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戦争のある場所には米国の姿あり

アメリカの空母「カール・ヴィンソン」号

 米国防総省ウェブサイトの11日付報道によると、グリーナート米海軍作戦部長は「私が一晩中眠れない理由を問われるなら、ホルムズ海峡情勢と湾岸地域で行われている貿易がその答えだ」と述べたという。この発言は意味深長だ。米国にしてみれば、対イラン戦争の発動は難しくないが、湾岸諸国全体への経済的打撃は深刻なのだ。湾岸情勢は一触即発の状態にある。人民日報海外版が伝えた。

 米軍は11日、米国の新たな空母戦闘群がすでにアラビア海に到着しており、別の空母戦闘群も同海域へ向かっていることを発表した。だがイランとの関係は否定し、通常の展開に過ぎないと説明した。

 ■相互威嚇

 国際原子力機関(IAEA)は昨年11月、イランが核兵器関連の活動を進めていると発表した。これ以降、米国とその同盟国はイランを「目の敵」とし、湾岸情勢は一触即発の状態となった。同12月31日、オバマ米大統領は、イラン中央銀行と取引を開始または継続する外国の金融機関の米国内での取引を禁止する、対イラン制裁法案に署名した。EU幹部は今月4日、イラン産原油の禁輸についてEU各国が一応の共通認識に達したことを明らかにした。今月30日のEU外相理事会で、イラン産原油の禁輸について合意する可能性がある。イランのEUへの原油輸出は全体の約5分の1にあたる日量45万バレルで、2番目に多い。制裁が可決された場合、イラン経済への打撃は言うまでもない。

 現時点では米国とイランはまだ非難を応酬し、威嚇し合う段階にとどまっている。だがEUが米国に呼応して原油禁輸に踏み切ると、真の導火線となる。イランがその言葉通り、ホルムズ海峡を武力封鎖すれば、米国が開戦するのは間違いない。

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