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F22、F35が敵の防空システムを麻痺させる能力を搭載する可能性

 現実世界の衝突がサイバー空間に舞台を移すスピードが速まっている。イスラエルが3日、サイバー攻撃を行ったことを認めたのに続き、米国もサイバー作戦に関する初の綱領的文書を承認した。人民日報系の国際情報紙「環球時報」が伝えた。

 米ディフェンス・ニューズは6日、米国防総省が最近承認した綱領的文書について、米軍の各作戦区域司令部の合同サイバーセンターを設置し、サイバー戦力と通常戦力をよりしっかりと融合する方針を打ち出したと報じた。米国防総省はサイバー兵器の開発にも力を入れており、近い将来、サイバー戦力による通常部隊の支援が現在の戦闘機による地上部隊の支援と同様に頻繁になるかもしれないという。

 ディフェンス・ニューズは「初のサイバー作戦計画にペンタゴンがゴーサイン」との見出しで、パネッタ国防長官が「標準化されたサイバー作戦に向けた第一歩となる計画」である暫定的な枠組み文書を承認したことを伝えた。同文書はサイバー作戦の指揮構造全体のアウトラインを初めて明確にし、作戦区域の指揮官にサイバー攻撃の発動と防御行動についてより大きな権限を与えている。また「合同サイバーセンター」を新設して戦闘区域の司令官と米国内のサイバー司令部戦闘支援チームとを結び、情報や作戦のノウハウを提供する。米国防総省は実践の中でノウハウや教訓を吸収し、年内に最終的な枠組みを策定する。

 サイバー作戦の組織整備に加え、米国防総省はサイバー兵器の開発にも力を入れている。米軍準機関紙スターズ・アンド・ストライプスによると米国防総省はサイバー兵器の開発を加速している。米国防高等研究計画局は今後5年間のサイバー兵器開発予算として昨年5億ドルを獲得した。米国防総省が今年サイバーセキュリティに充てる費用は34億ドルにも達している。報道によると各国の軍や重要機関がサイバーセキュリティへの重視を強めているため、米国は従来からあるオンラインサイバー攻撃に加え、「非接触」型のサイバー攻撃能力の開発も進めている。たとえ相手がインターネットから切断していても、無線信号を通じて敵のネットワークにウイルスを注入し、麻痺させることができるのだ。別の米メディアによると、米空軍も戦闘機のAESAを通じて特殊なデータを敵の防空システムに注入し、防空システム全体を麻痺させ、さらには乗っ取る技術を研究している。この技術が完成すれば、F-22、F-35、EA-18G、F/A-18E/Fなどの戦闘機に搭載できるという。(編集NA)

 「人民網日本語版」2012年6月12日

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