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中国の台頭の苦境を浮き彫りにしたロンドン五輪 (2)

 ■「両超大国」構造が姿を現わし始めた

 ソ連崩壊後、人々は「一極世界」と「多極化」という2種類の見解に慣れるようになった。「一極世界」とは唯一の超大国としての米国の地位を変える大国は一世代の間は出てこないとの見解で、「多極化」とは予見可能な未来において米国と並び超大国となる大国が少なくとも2つでてくるとの見解だ。だがロンドン五輪のメダル獲得ランキングは、「一極世界」も「多極化」も現在の国際パワーバランスの変化の趨勢を反映していないことを告げている。

 米国は唯一の超大国ではなくなる。昨年3月にUSAトゥデイはロンドン五輪の金メダル獲得数トップは中米間の争いになると予測。その後の世界の各メディアの予測も、全て似た結果となった。問題はこうした予測が正確か否かではなく、なぜ国際社会が中国は米国と金メダル獲得数でトップを争う実力を備えていると一様に考えたかにある。メディアは一様に、今回の中米のメダル争いを米ソの覇権争いに喩えている。中国は米国に取って代わって世界最大の貿易国、世界最大の自動車消費国となり、そして世界第2の軍事費支出国、米国にとって最大の債権国ともなった。各分野で次々に米国を追い抜き世界首位になる状況下で、われわれが米国に「中国は米国に挑戦しない」と言っても、米国人は「実力を隠し、力を蓄えて好機を待つ」中国の戦略への恐れを募らせるだけだ。

 中国以外に米国との実力の格差を縮小できる大国はない。2008年以降、中国以外の大国はみな米国との格差が拡大している。米国の経済成長率は他の先進国を上回る。米国はGDPの絶対成長値で中国以外の新興国を上回ってもいる。これはロンドン五輪の金メダル獲得数で米国と他の大国との格差が拡大した趨勢にちょうど似ている。前回北京五輪と比べてロシアとは9個、ドイツとは15個、フランスとは6個、日本とは12個分格差が拡大したのだ。米国との格差が拡大しなかったのは、主催国の強みがあった英国のみだ。国力の観点に立つと、この格差拡大の主たる原因は米国の実力の成長が加速したからではなく、他の大国の実力の成長が米国と比べて遅い、または停滞しているからだ。

 相対的没落の原理は同様に、両超大国構造の趨勢が出現した理由の説明にもなる。先進国の実力の成長の緩慢さは、中国の実力の急成長の効果を突出させ、2008年には「台頭させられる中国」との表現が現れた。中米両国の実力の格差が急速に縮小する一方で、中米両国と他の大国との格差は拡大している。これは国際構造の二極化の可能性が高まっていることを意味する。ロンドン五輪の金メダルランキングは、二極化の到来を予告しているかのようだ。主催国としての強みがある英国はさておき、残りの大国のうち20個以上の金メダルを獲得したのはロシアだけなのだ。

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