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日本の新聞界、重視するのは学歴よりも「ニュース感覚」

 今夏に日本を訪れたとき、日本経済新聞の竹岡倫示氏(52)にインタビューする機会を得た。竹岡氏はかつて北京総局で3年間勤務し、総局長も務めたこともあり、中国事情に詳しい。

 私が「貴社の採用基準はなんですか?新聞学専攻の学生が有利なのですか?」と訊ねたところ、竹岡氏は「日本新聞界の採用基準にこれと言って決まったものはなく、新聞学専攻の学生が有利ということは全くない。新聞記者には多元的な知識が必要であり、各社がそれぞれ固有の特徴を持っているため、ニーズにぴったり合う卒業生を輩出する大学などない、というのが業界内の共通認識であり、新聞社側もそんな贅沢な期待などしていない」と語った。日本経済新聞も新聞学専攻の卒業生を採用することは少ないという。

 これは日本の新聞界が実践から導き出した真理と関わる。それはすなわち、「様々な専門と知識構造を持つ人間が集まれば、様々な考え方がもたらされ、違った視点が得られる」というものだ。だから素質がありさえすれば、学部・学科を問わず応募できるし、新聞学専攻者が有利ということはない。

 早稲田大学文学部出身の小林由比さんは、大学時代から新聞業界に興味があって文学を専攻し、卒業後は念願かなって中日新聞東京社会部の記者となったという。

 また驚くべきことに、日本の新聞界では採用時に、学部卒・修士了・博士了で区別することがないという。修士・博士号には何のメリットもなく、学歴が高いからと言って特別扱いされることもない。中国で修士、博士と言えば絶対的に有利だが、日本では全くの「無差別」なのだ。竹岡氏も「学歴は何の意味もない」と語る。なぜなら学位取得は個人の選択であり、他人より優れていることを証明するわけではないからだ。無差別であるから、どのような学歴であろうと新入社員の初任給は14万円だ。この金額は、両国の物価や生活水準の差を考慮すると中国・上海の約3千元に相当し、初任給は日中でさほど違わないが、その後は違う。会社側はすぐに新入社員の素質と潜在力を見極め、能力を発揮できるポストに配備するからだ。

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