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中国、不妊症患者5千万人以上 専門家「出産危機到来する」

 「交流、協力、イノベーション」をテーマにした「中美不妊症学術サミット」が25日上海で開催。1997年まで中国計画生育委員会の副主任を務めた中国婦女聯合会第6回執行委員会の呉景春委員は席上、中国で仕事上のストレスなどのさまざまな要素が原因で不妊症に悩む患者は5千万人を超えていると明らかにした。出産適齢期の夫婦の8組に1組が不妊症に悩んでいる計算になり、その数は増加傾向にあるという。呉委員は「(中国は)出産危機に直面しようとしている」と警笛を鳴らした。中国国営の通信社「中国新聞社」(電子版)が報じた。

 世界保健機構(WHO)の定義によるとは「避妊をしていないのに2年以上にわたって妊娠に至れない状態」を不妊症と呼ぶ。

 同サミットで、米国婦人科内視鏡学会(AAGL)の会員であるマイク・ジョージ教授は「小侵襲(体への負担が少ない治療)技術の不妊症治療における応用」と題する講演を行い、腔鏡技術が不妊症の診断・治療において効率的であることや、安全性、小侵襲の優位性などを詳しく論じた。

 一方、同じくAAGLの会員の米マイアミ大学医学院のケアリー・ハケット特別客員教授は、子宮内膜症の治療に関する総合分析や解説を行った。

 また台湾で「出産の父」と呼ばれ、1985年に同地域で初の試験管ベビーが誕生した際、医療チームの主要な成員だった楊再興教授は、生殖補助医療技術の最新の成果を紹介。さらに、最先端の人工授精の応用技術を使い、不妊という難題を解決できることを強調した。

 そのほか、上海医科大学博士課程を卒業した深セン婦女・児童病院の姚吉龍主任医師は女性の不妊症や腹腔鏡治療などに関する分野の講演を行った。

 産婦人科の専門家である程雅麗氏は取材に対し、「不妊症に悩んでいる場合、夫婦が共に積極的に病院で検査をする」よう呼びかけ、「治療は早ければ早いほど良い」と指摘した。(編集KN)

 「人民網日本語版」2011年12月27日

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