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米国人の85%「中国は超大国」

 米国のマスターズ・カレッジの民意研究センターが発表した最新の調査結果によると、米国人の85%が現在の中国は世界的にみて破格のパワーを備えた国であるとの見方を示した。また多くの回答者が、特に若年層の回答者が、米国経済の復興には長い時間がかかり、それまでは米国の国際社会におけるイメージは昔日の面影をとどめないものになるとの見方を示した。「環球時報」がロイターの報道として伝えた

 この調査は今年3月に行われたもので、956人に電話での質問を行った。その結果、米国人の3分の2が、米国の国際社会におけるイメージはマイナスのものであると考えていることがわかった。また半数が米国の実力と影響力とが低下しつつあると回答した。

 ロイターは20日の別の報道の中で、米国人の中国に対する見方に言及した。それによると、中国に対して「恐怖心」はあるものの、今回の調査からは多くの米国人が中国を自らに挑戦するライバルとみなし、敵とは考えていないことがうかがえる。

 米ハーバード大学のヨセフス教授が19日に英紙「ファイナンシャル・タイムズ」に発表した文章によると、外界では中国は2030年に国内総生産(GDP)で米国を抜くとみられているが、たとえそうなっても中国が米国の超大国の地位を奪うには長い時間がかかる。中国が世界で米国と対等な競争相手になる可能性はそれほど高くないが、これはアジアの中で米国に挑戦できないということではないという。(編集KS)

 「人民網日本語版」2010年5月26日

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