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中国の製造業、5年後には競争力が世界トップに

 米競争力委員会とDTTグローバル製造業グループは24日、共同で「2010年世界製造業競争力指数」を発表した。それによると、米国の競争力は2015年、4位から5位に低下し、上位国の中ではランキングが下がる唯一の国となるという。一方で、中国とインドはそれぞれ1位と2位にランクインするとの見通しだ。「中国新聞網」が伝えた。

 同報告は、2009年末から2010年初めにかけて、世界のCEOおよび製造業の高官約400人に対して行ったアンケート結果と、主要経営者への取材に基づくもの。

 報告によると、多くの回答者が、中国はイノベーション型人材、労働力、原材料コスト、エネルギーコスト、政策など、主な競争力の向上要素においてメリットを持っていると考えている。

 報告ではまた、今後5年間に製造業競争力指数で世界をリードするであろう経済体として、メキシコ、ポーランド、タイを挙げた。また中国だけでなく、インドと韓国も今後5年間は現状を保ち、競争力トップクラスをキープするだろうと予測した。

 一方、20世紀末に製造大国だった米国・日本・ドイツの競争力は、今後5年間で下降し、その他の西ヨーロッパ諸国も同様の試練に直面するだろうと見られている。ユーロの動揺も、この問題を激化させている。

 ただ、DTT米国のCraig Giffi副会長は、「たとえ中国、インド、韓国が台頭し、他国の競争力が再び調整されたとしても、米国・ドイツ・日本の競争力は依然として非常に強いままだろう」としている。(編集SN)

 「人民網日本語版」2010年6月25日

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