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衰退するプラズマテレビ パナソニック製品に問題

 ここ数年来、日本企業がプラズマの中核技術を掌握し続けてきた。日本企業は技術の輸出に大変慎重で、このためプラズマはこれまでたびたび発展のタイミングを失ってきた。そしてついに、プラズマテレビの市場シェアは下がり続け、大画面テレビの分野でしか一定の優位を保てなくなった。現在のテレビ市場シェアは5%を下回り、せまい隙間でかろうじて生きながらえている状態だ。新華社のウェブサイト「新華網」が伝えた。

 最近になって、LG、先鋒、日立などが民間プラズマテレビ市場から相次いで撤退したため、プラズマテレビ陣営で一定規模の製品供給を行っているのは、日本のパナソニックと中国の長虹だけになった。中国電子音響映像産業協会のまとめたデータによると、昨年の中国のプラズマテレビ生産台数は299万台で、テレビ市場シェアは約3%ほどだ。液晶テレビ陣営に押されて、プラズマ製品は衰退の一途をたどっている。

 昨年下半期以来、パナソニックのプラズマテレビの一部でディスプレーに縦線が現れるようになり、消費者から苦情が上がっている。パナソニックは問い合わせのあったケースに個別に対応しているが、問題の解決にはほど遠い状況だ。この問題の背景には、プラズマ産業全体の不調が見え隠れしている。

 縦線への苦情は、上海、北京、広州、青島、南京、仏山をはじめとする多くの都市から寄せられた。パナソニックは問題のある製品に対して点検と部品交換を保証するとしたが、パナソニックブランドやプラズマテレビ製品が直面する難局を覆い隠すことはできていない。

 プラズマテレビはもともと衰退傾向のある産業分野で、パナソニックの問題が解決されなければ、プラズマ技術の今後の市場発展に直接のマイナス影響を与えることが予想される。

 実際、ハイエンドプラズマテレビを好む消費者の選択肢は限られており、ブランドはますます減り、製品の型番もますます少なくなっている。このような状況の中、縦線問題がプラズマ産業をさらに苦境に追いやっている。消費者の多くは、パナソニックが今回の問題を解決できなければ、プラズマテレビを諦めて、液晶製品を選ぶしかないと考えている。

 ある家電業界関係者によると、プラズマテレビの縦線問題は問題の処理と製品技術のグレードアップに通じ、パナソニック自身の名誉に関係するだけでなく、プラズマ製品の最後の希望にもつながるものだ。問題発生でパナソニックとプラズマ産業はいずれも苦境に陥っており、今後、プラズマ産業全体の発展に影響する可能性もある。(編集KS)

 「人民網日本語版」2010年8月27日

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