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3D市場、中日韓の混戦模様

 なにごとにつけ変化というものは急速に起こる。数カ月前に飛ぶ鳥を落とす勢いだった発光ダイオード(LED)はすでに取り上げる人もなくなり、今や人々の目は立体映像(3D)対応テレビに向いている。「国際金融報」が伝えた。

 今年8月に入ってから、3Dテレビに関する各種情報が各メーカーから相次いで伝えられ、そこでは主流のテレビブランドが基本的にすべて網羅されていた。TCLの最新の情報によると、中国初の純国産3Dテレビ広告を撮影済みであるほか、数週間後にはインターネット対応の偏光方式3Dテレビやアクティブシャッター式3Dテレビを同時に発売する予定という。

 ▽一斉スタート 戦果はだれに?

 3Dのコア技術は欧米ブランドに掌握されるのだろうか。ある業界関係者は「3Dテレビ技術で、最先端を名乗る者はいない」という。デジタルテレビの時代に、少数の企業が基礎的な特許使用料を独占していたのは、すでに遠い昔のことだ。

 立体映像技術の研究で中国、日本、韓国の企業は同じペースで歩んでいるようにみえる。ある統計によると、中国テレビ業界はこれまでに3Dディスプレーの技術で1千件を超える特許を取得しており、絶対量では日本や韓国に負けているが、これまでのアナログ時代やデジタル時代より差は大きく縮まっている。

 TCLを例に取ると、同社は早くもブラウン管(CRT)ディスプレー時代に3Dの研究開発を行っていた。2008年には中国立体映像協会の代表機関となり、中国の3Dテレビ画像の質を測定する業界基準を率先して制定した。09年には世界初の商用裸眼3D対応テレビを打ち出し、10年には3Dインターネット戦略を他社に先駆けて打ち出し、8月にも国内初の3D広告を打ち出し、まもなくインターネット対応の偏光方式3Dテレビやアクティブシャッター式3Dテレビを発売する予定だ。このような蓄積があればこそ、3D技術で中国テレビメーカーは技術カードを切ることができるのだ。

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