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米メディア「中国がくしゃみをすれば日本がマスクをつける」

 米「ウォールストリートジャーナル」傘下のウェブサイト「Marketwatch」は9日、「日本は中国のインフレデータに着目する理由がある」との文章を掲載し、「中国がくしゃみをすれば日本がマスクをつける」と表現した。このフレーズは「アメリカがくしゃみをすれば、世界中が風邪を引く(When America sneezes, the world catches cold)」というフレーズをもじったもの。1930年代の米国大不況後、このフレーズは形を変えてあちこちで使われてきた。環球網が伝えた。

 中国が米国に代わり、日本の最大の貿易パートナーとなってからというもの、中国大陸が直面するインフレなどの問題は、自然と日本からの注目を集めるようになった。

 日本はこれまでずっと、本国の経済が外部環境の影響を受けないように保護してきた。日本は保護貿易の面でいくらかの進展を果たしたとは言えるが、「自由貿易」という単語を聞いて真っ先に思い浮かべる国ではないことは確かだ。日本は昨年9月にも直接的な市場措置を講じて日本円の上昇を抑制している。

 データによると、中国はすでに日本を追い抜き、米国に次ぐ世界第2の経済体となった。しかし、中国ではインフレが大問題となり、中国の中央銀行は利上げを余儀なくされている。日本の投資家と政策決定者は中国の経済発展に注目する理由がある。なぜなら、中国経済が「ハードランディング」し、復興したばかりの日本経済を粉砕することは誰も望んでいないからだ。

 中国のインフレ問題を適切に処理しなければ、食品価格が急騰するだろう。一方の日本が注目しているのはデフレのほうだ。日本のCPI指数は22カ月連続で下降している。日本の中央銀行は、日本のCPIがしばらくの間約1%の伸びを維持できると確信するまで緩和的な金利政策を維持することを承諾した。このため、日本が中国のように引き締め政策を実施することは短期的には不可能だ。

 日経新聞が9日に伝えたところによると、日本の工業生産高と輸出指標が改善するに伴い、日本政府は来週にも日本経済に対する全体的な評価をやや高めると見られている。もしこれが本当なら、日本にとって9カ月ぶりの上向き修正となる。日本は中国から経済成長を「感染」されたことに感謝するだろう。(編集SN)

 「人民網日本語版」2011年2月10日

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