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震災後、日本自動車メーカーから得た教訓

 【特集】東日本大震災

 日本で起きた巨大地震は、産業界にも極めて大きな衝撃をもたらした。一番先にダメージを受けたのは、日本が世界に誇る自動車産業だった。トヨタ、ホンダ、日産の日本三大自動車メーカーは14日、地震の影響により全面的に生産を停止すると発表した。国際金融報が伝えた。

 第二次世界大戦後の国内自動車メーカーの大躍進は、日本の高度成長期の神話となり、無数の国内外企業にとって見習うべき手本となった。しかし、天災人災は、そのような積み重ねを一瞬にしてたたきつぶす。今回の大震災は、100年近く築き上げられた日本自動車業発展に壊滅的なダメージをもたらし、その損失は空前絶後のものとなるだろう。

 我々はしかし、大災難を前にしてため息をつき肩を落とすと同時に、さらにその先を見極める必要がある。日本の自動車メーカーは、主観・客観両方の「転ばぬ先の杖」でもって損失を最小限に食い止めた。これは、我々が見習うべきグローバル配置戦略の一つと言えよう。

 中国自動車メーカーは、開放的で国際的な協力発展の道を歩み、スマートなグローバル配置戦略を講じなければならない。日本自動車メーカーのグローバル化指数が大変高いことは事実だ。
 
 中国を例に挙げると、ほぼ全ての日本メーカーは中国に合弁企業あるいは直接輸入販売ルートを持っている。これにより、日本の工場が生産停止に追い込まれても、生産ゼロという事態には陥らない。少なくとも、各海外工場での利益がある。

 ほとんどの日本自動車メーカーは、中国に物流センターや部品配送センターを設立しているため、当面の間は営業を続けることができる。日系自動車ディーラーが予約注文した製品は、中国の港湾に到着している。

 また、日本のメーカーによる中国市場参入はかなり早く、10年間の在中発展を通じて、中国で生産する車種の国産化率は軒並み高くなった。例えば、ホンダグループの国産化率は80%?90%に上る。今のところ、生産停止に追い込まれた合資メーカーは皆無だ。

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