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| 池袋駅北口付近の華僑・華人が経営する商店の様子。 |
東京都豊島区のJP池袋駅北口に立つと、あたり一帯の繁華街に約220軒もの中国人向けのレストラン、ネットカフェ、書店、旅行会社が集まる光景が目に入る。池袋は新たに中国からやってきた新華僑を主体とした「池袋チャイナタウン」となり、「東京中華街」とも呼ばれるようになった。ここから、ますます増加する新華僑層が社会の表層に浮かび上がりつつある様子がうかがえる。中国新聞網が伝えた。
「日本新華僑報」の蒋豊編集長によると、日本にいる新華僑は1980年代中期以降に日本にやって来て長期滞在している人々で、修士号や博士号の学位を取得した後も日本にとどまっている人が多いという。高い素質を備えた人材も少なくなく、これまでのような海外で外食産業やサービス産業に従事することが多い中国人というイメージから徐々に脱却して、科学・教育、文化、ビジネスなどの分野へと活躍の場を広げている。現在、日本には教授レベルの新華僑が400人以上おり、エンジニアは約1千人に上り、中国人が立ち上げた企業5社が日本での上場を果たしている。日本の新華僑は中国の伝統文化に対する造詣も深く、これまでの「老華僑」よりもうまく「孫子の兵法」を活用している。
▽己を知り敵を知れば百戦危うからず
日本湖南人会の段躍中会長によると、情報収集が生命線となる日本の東京にあって、池袋は中国人向けの情報収集地であり情報発信地であるという。ここでは10種類を超える中国語のフリーペーパーを発行している。蒋編集長は、新華僑が交通が発達し、商業が盛んな池袋を選ぶのは、十分な調査を踏まえてのことであり、「己を知り的を知」ろうとすることの結果である、との見方を示す。
▽およそ兵を用うるにはまず地形を知るを貴ぶ
東京で2番目に大きい池袋駅は、一日当たりの利用者数がのべ260万人に達する。池袋は東京の有名な商業エリアであり、交通ターミナルだ。最もにぎやかな通りは駅の東西に延びており、一日約100万人がここを通行し、巨大なビジネス潜在力を秘めているといえる。日本の新華僑は有利な「地形」を我先にと占領する。2007年11月、池袋地区の中国人経営者10数人が「東京中華街」準備委員会を発足させ、池袋駅周辺500メートルの範囲内に分散する中国系店舗を巻き込んで、ネットワーク方式の「東京中華街」ブランドを共同で樹立することになった。
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