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ポスト地震時代の日本 観光=震災復興

 中国人観光客75人を乗せたフェリー「燕京号」が1日朝、神戸港に到着し、温かい歓迎を受けた。神戸市の音楽隊が港で賓客を迎える楽曲を演奏。それに続いて、神戸市みなと総局が盛大な歓迎セレモニーを催し、地元の職員が観光客に花束と記念品を贈った。東日本大震災後、中国の大型団体ツアーが日本を訪れたのは初めて。神戸市みなと総局の岡口憲義局長は、「活気に溢れた関西地方の現状について、より多くの中国の人々に伝えて下さることで、関西に観光に訪れる中国の方がさらに増えるよう願っています」と貴賓待遇の歓迎の理由をこうに率直に語った。

 津波と原発事故の被災地ではない関西でも観光客の来訪をこれほど待ち望んでいるのだから、被災地である東北地方はなおさらのことだろう。

 被災地は経済復興までまだ長い道のりが残されている。特に観光業は大打撃を受けた。国土交通省の副大臣で現内閣総理大臣補佐官の辻元清美氏がかつて筆者にこう語った。

 「毎週、飛行機1機分の中国人ボランティアが被災地を訪れ、震災復興を手伝い、夜は被災地近くの温泉旅館に泊まり、関東の料理を味わえば、被災地の観光業はすぐにでも回復する」。

 大型の航空機でも1機当たりの定員は300人ほどだ。観光客の重要性を知り尽くしている辻元氏は、「関東でコーヒーを一杯飲んで、温泉旅館に数泊してもらうだけでも被災地の支援になる」という。

 これは非常に意外なことだった。物資が不足している被災地を訪ねるのは被災者の資源を使ってしまい、混乱を招くという声もあるからだ。しかし、ちょっとした消費が被災地の支援につながるのだという。

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