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自動車大手トヨタとVW、EV事業に消極的

 新概念である電気自動車(EV)に関する議論は、これまで絶えず続けられてきた。世界大手自動車メーカーのトヨタとフォルクスワーゲンはこのほど、相次いでEV事業の停止を発表し、EVに対する消極的な姿勢を見せた。これまで明確に描かれていたEVの未来図が、再び不明瞭なものとなっている。東方網が伝えた。

 口火を切ったのはトヨタだ。同社の内山田竹志副社長は9月末、同社のEV事業を停止する方針を示し、EV市場およびバッテリー技術が市場需要を満たせるかについて、判断ミスがあったことを認めた。

 トヨタの中国現地法人の劉鵬・広報部部長はこれを否定し、「当社がEV事業を停止することはなく、数年前のEV発展に対する楽観的な見通しを訂正したに過ぎない」と語った。しかし同社がEV事業に対して消極的な姿勢を見せていることは確かだ。自動車業界アナリストの賈新光氏は、「トヨタはこれまで市場中心の経営を進めてきた。今回の選択は、市場の声を代表する。トヨタがEVの短期間内の発展に期待していないことは間違いない」と指摘した。

 トヨタばかりではない。フォルクスワーゲンはパリモーターショーで、今後1−2年内にプラグインハイブリッド車(PHV)を発売すると表明したが、EVについては一言も触れなかった。

 トヨタは世界で最も早くEV技術を発表した企業だが、バッテリー技術の市場需要に対する判断ミスを認め、EV事業を停止するとはおかしな話だ。同社は故意にEVの将来性を悲観視し、ハイブリッド車(HV)の業界トップの地位を強化しようとしたのか。それともEVの先行きが本当に不透明であるのだろうか。

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