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世界経済、将来頼るべきは女性の力?

 経済が低迷するたび、人々は本能的に従来型の経済モデルを疑い始め、新たな「繁栄の道」を探そうとする。先進国は今、緩和的な金融政策を積極的に推進し、新興国は改革・モデルチェンジを必死で模索しているが、どちらも効果は理想的とは言えないようだ。世界経済はまるでガス欠のエンジンのように、突然動力を失ってしまった----。北京晨報が伝えた。

 そんな中、米国のコンサルティング会社「Booz & Company」はこのほど発表したレポートの中で、ある「すばらしい方法」を提起した。レポートによると、今後10年間で約10億人の女性が世界の労働市場に参加するが、女性の経済的潜在力はまだ完全に発揮されていない。もし女性の就職機会が男性と同等になれば、2020年には中国、米国、英国のGDPは約5%、日本は約9%増加し、エジプトやインドなど、労働力に占める女性の割合が30%以下の国ではさらなる増加が見込まれるという。

 経済学者によると、経済成長は短期的には需要(消費、投資、純輸出)が肝心だが、長期的には供給(土地、労働力、資本)が肝心となる。供給のうち最も重要なのが労働力だ。労働力の供給を増やし、経済成長を促進する方法としては、定年年齢の引き上げや女性への公平な就職機会提供などが挙げられる。

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