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「金陵十三釵」が日本企業の抵抗に

 写真は張芸謀監督(左から2番目)と主なスタッフ(資料写真)。

 麦特文化伝播の陳砺志総裁はマイクロブログで23日、映画「金陵十三釵」が北米でのPR時に日本企業から脅迫を受けたと明らかにした。

 陳総裁は次のように語っている。「名古屋市長が中国侵略日本軍の南京大虐殺を否定している現在、『金陵十三釵』の北米でのPRについて真相を発表してもよいだろう。日本の企業2社(ハリウッドの8大企業のうちの2社)が制作前にどのようにして投資家を脅かし、また中国侵略日本軍の南京大虐殺のテーマを日米市場で発表するチャンスをどのように途絶しようとし、またメディアで『愛国主義映画』、『政府投資の映画』という概念をどのように広めたか。ハリウッドと日本人はある意味、より政治的だと言える。」張偉平氏は以前「金陵十三釵」撮影のために民生銀行に融資を申し込んだが、米国メディアは中国の銀行が全て国有銀行であることを理由として、「金陵十三釵」は国家が投資した映画だと認定。「金陵十三釵」を中国政府が投資した愛国主義映画で、国家のイメージ宣伝に利用しているとした。

 「ニューヨークタイムス」は「金陵十三釵」について、中国の対外的なイメージ確立の戦役のように見えるとコメント。英「ガーディアン」は「中国政府はメディアと文化政策への投資を拡大している。…しかしこの作品は味わいに欠け、演技は不自然で、宣伝味を帯びている」としている。「金陵十三釵」の国内での宣伝時、陳総裁と麦特のグループは新画面社(張偉平氏の制作会社)の重要な協力者となった。陳総裁はマイクロブログでの発表について、米国での同作品の発行について感じるところがあったためとしているが、詳細についてはコメントを避けた。新画面社は北米での発行についてのコメントはしばらく控えるとしている。(編集YH)

 「人民網日本語版」2012年2月24日


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