DeepSeekなどが2025年度「科学技術ニュースTOP10」に選出

人民網日本語版 2026年01月30日13:50

中国科学技術新聞学会が1月29日、2025年度の「科学技術ニュースTOP10」を発表した。内容は以下の通り。人民網が伝えた。

1. DeepSeek(ディープシーク)シリーズのオープンソース大規模言語モデルが世界で注目され、「神秘的な東洋の魔法」と称賛

2025年初頭、DeepSeekのAIアシスタントが世界140市場のアプリストアでダウンロード数1位を記録した。モデルの学習コストを劇的に削減したことで世界のAI勢力図を揺るがし、中国内外で大きな注目と議論を呼び、「神秘的な東洋の魔法」と称賛されている。

2. 中国の科学者が「祖沖之3号」の開発に成功し、超伝導量子計算の優位性で新記録を樹立

2025年3月3日の発表によると、中国は105ビットの超伝導量子コンピューター・プロトタイプ「祖沖之3号」の構築に成功し、「量子ランダム回路サンプリング」タスクの高速解決を実現した。「祖沖之2号」に続き、超伝導量子計算の優位性記録を再び更新した。

3. 世界初の人型ロボット・ハーフマラソンが北京で開催され、一般から大きな関心を集める

2025年4月19日、世界初となる人型ロボットによるハーフマラソン大会が北京でスタートした。全国から集まった20の人型ロボットチームが競い合った。この大会は将来のロボット産業発展において重要な意義を持ち、ネット上でも大きな話題となり、微博(ウェイボー)での閲覧数は3000万回に迫った。

4. 量子暗号で「二重暗号化」技術でブレイクスルー、国際通信安全の境界を再定義

2025年5月、量子鍵配送(QKD)と耐量子暗号(PQC)を融合させた世界初の分散型暗号システムが発表された。同時に、これを用いた世界初のクロスドメイン量子暗号通話が1000kmを超えて成功した。これはQKDと分散型暗号アーキテクチャの高度な融合が、世界の通信セキュリティの境界線を塗り替えることを意味している。

5. 月面サンプルの研究成果が発表、月の裏側の進化史を初めて解明

2025年7月9日、中国科学院は月探査機「嫦娥6号」が持ち帰った月面サンプルの研究成果を発表した。そのうち4つの成果はそれぞれ、月の裏側のマグマ活動、古磁場、マントルの含水量およびその進化の特徴を明らかにし、人類に初めて月の裏側の進化の歴史を解き明かした。同時に「嫦娥6号」によるサンプルリターンと研究が、月探査の歴史を創出したことを示した。

6. 雅魯蔵布川下流水力発電プロジェクトが着工、規模は三峡ダム3基分に相当

2025年7月19日、雅魯蔵布(ヤルツァンポ)川下流水力発電プロジェクトが正式に着工した。世界が注目するスーパーエネルギープロジェクトの一つとして、その規模は三峡ダム3基分に相当する。完成後は年間約3000億キロワット時(kWh)のクリーンで再生可能なゼロカーボン電力を供給でき、3億人以上の年間電力需要を賄うことが可能だ。

7. ニューロモーフィック・コンピューター「悟空」誕生、ニューロン数はアカゲザルの脳に迫る

2025年8月2日、次世代ニューロモーフィック・コンピューター「Darwin Monkey(通称:悟空)」が発表された。「悟空」がサポートするスパイクニューロンの規模は20億を超え、シナプスは1000億を超えており、ニューロン数はアカゲザルの脳の規模に近づいている。これは専用チップを用いたニューロモーフィック・コンピューターとして、ニューロン規模が20億を超えた世界初のものだ。

8. 国務院が「AI+」行動の深化に関する専門文書を通達

2025年8月21日、国務院は「『AI+』行動の踏み込んだ実施に関する意見」を通達した。6つの重点行動の加速と8つの基礎支援能力の強化を打ち出し、AIと経済・社会の各業界・分野との広範かつ深い融合を推進し、人と機械の協働、境界を超えた融合、共創・共有というスマート経済とスマート社会の新形態の形成を加速させる。

9. 初の全国科学普及月間が成功、50万超のイベントで科学ブームを巻き起こす

2025年9月、「科学技術が生活を変え、イノベーションが未来を勝ち取る」をテーマに、初の全国科学普及月間が開催された。全国で50万回以上の重点イベントが行われ、数百人の院士が先頭に立ち、300万人以上の科学技術関係者が参加。社会全体に広範囲かつ質の高い科学普及のブームを巻き起こした。

10.中国初の電磁カタパルト搭載空母「福建艦」が就役、中国海軍は「3空母時代」へ

2025年11月5日、中国初の電磁カタパルト型航空母艦「福建艦」の就役・授旗式が海南省三亜市の軍港で行われた。「福建艦」の就役により、中国海軍は「電磁カタパルト」時代および「3空母」時代に突入した。(編集YF)

「人民網日本語版」2026年1月30日

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