「お金と新しい冷蔵庫があれば、幸せを実感できる」。英国フィナンシャル・タイムズ紙は10月31日、米国ピュー研究所が世界43カ国で行った幸福度に関する調査結果をこう総括した。同調査の結果によると、インドネシアや中国、マレーシアといった急成長を遂げる発展途上国の国民が自分は「幸せ」と評価する割合は2007年を大きく上回り、また同じアジア地域の先進国である日本や韓国などを大きく上回った。

同研究所は今年3月から6月にかけて43カ国の18歳以上の4万7643人を対象にアンケート調査を行い、自分の「幸福度」の評価を求めた。AP通信によると、同研究所は2007年にも同じような調査を行ったが、比較分析すると人々の幸福感に大きな変化が生じていることが明らかになり、「アジアの新興国は先進国が何年前かに気づいた感覚、つまり金銭と買い物で幸せを買うことができる、もしくは少なくとも満足感を得られるということを徐々に気づき始めている」という。

調査結果によると、幸福度の評価が最高なのはメキシコ国民で79%に達しているのに対し、エジプトが最低の11%となった。欧米や日韓といった先進国10カ国の中ではイスラエル国民の幸福度の割合が75%で最高となり、ギリシャが37%で最低となった。先進国では平均53%の国民が自分の生活を「幸せ」だと評価し、新興国24カ国では平均50%の国民が自分の生活を「幸せ」だと評価。先進9カ国では平均34%の人が自分の生活を「幸せ」だと評価した。フィナンシャル・タイムズによると、今回の調査では、中国人回答者は2007年の26%より多い59%が「幸せ」だと回答。インドネシア人は2007年の35%より多い58%が、マレーシア人は2007年の36%より多い56%が「幸せ」だと答えた。これに対して、この数字は日本人はわずか43%、韓国人は47%に留まった。

調査では個人の所得が一定レベルを超えると幸福感が大きく低下することも明らかになっている。マレーシア人回答者の56%が「幸せ」と評価する一方で、1人あたりGDPがマレーシアを大きく上回るドイツではこの割合がマレーシアをわずか4%上回る60%に留まる。AP通信は、ピュー研究所の調査により、アジア新興エコノミーと発展途上国の国民が優先的に考えるのは健康や子どもの教育、安全といった生活面での要素であり、これら国家ではインターネット接続や自家用車の所有、余暇の時間やお金を旅行に費やすことが生活の重要な部分だと考える人はほとんどいなかったと伝えた。フィナンシャル・タイムズ紙は研究者の発言として、富が幸福をもたらすように見えるが、金銭は幸福の唯一の要素ではないことは研究結果からも明らかだと述べた。例えば、女性は一般的に男性よりも幸福感が強く、既婚者は未婚者よりも、中年の人は若者や高齢者よりも幸福感が強い。

「人民網日本語版」2014年11月3日