「2016環遊日本 VISIT JAPAN 訪日中国人観光写真動画コンテスト」授賞式が2月22日、人民網スタジオで開催され、成功裏に幕を閉じた。授賞式には横井裕駐中国日本国大使、王泰平元駐大阪中国大使級総領事、伊藤聡日本政府観光局次長、余清楚人民網総編集長などが出席し、挨拶を述べた。人民網が伝えた。

同コンテストは2016年8月より正式にスタートし、日本政府観光局が主催する「VISITJAPAN」プロジェクトの一環として主催する重要な写真コンテストであり、観光旅行という中日民間交流の形を用いて、訪日した中国人観光客から日本の社会や風土を写した写真や動画作品を応募することで、中国人観光客たちのレンズを通して、中国人の視点から見た本当の日本の姿を映し出していくことを目指している。また人民網を通じて、より多くの中国の人々に日本の文化や風景などを感じてもらい、中日両国の相互理解を更に進めていく。

横井裕駐中国日本国大使は挨拶の中で、同授賞式の開催を祝すとともに、昨年の訪日中国人観光客が640万人に達し、過去最高を記録したことを指摘。中国人観光客が日本を訪れ、日本の自然や文化を体験し、日本の人々と直接交流することは両国の相互理解を促進する上で非常に重要であるとした。

また続いて挨拶した王泰平元駐大阪中国大使級総領事は、「中国経済と社会が発展し、開放が進んでいく中で、訪日中国人観光客は増加し続けている。日本政府と関係機関にはこのような素晴らしい勢いを活かして、観光環境の改善を進め、良好なムードを生み出し、サービスクオリティを向上させると共に、問題が発生した場合に随時適切な解決方法を見出すことで、この素晴らしい勢いを保ち続け、発展させていって欲しい」とした。

余清楚人民網総編集長はその挨拶の中で、長年の積み重ねを経て、「訪日中国人観光写真動画コンテスト」はすでに中国人観光客が間接的に日本を知ることのできる重要なルートの一つになりつつあり、さらには中日民間交流の一つの大きな窓口になりつつあると指摘。また人民網は今後も同コンテストを開催し続け、言葉の壁を越えて、中日両国の人々が相互理解を深められるという同コンテストの利点をますます極めていきたいとした。同時に日本の人々にも同コンテストを通じて中国人観光客の視点を理解してもらうと共に、日本人観光客にも中国に来て、自らの目で中国の本当の姿を見てもらい、中国の人々の日本に対する本当の想いを理解してもらいたいとその思いを語った。

伊藤聡日本政府観光局次長は同コンテストの受賞者に祝いの言葉を述べるとともに、彼らの撮影した感動に満ちた優秀な撮影作品と動画作品に感謝の意を述べた。伊藤次長はその挨拶の中で、日本はまもなく桜の時期を迎えることもあり、日本政府観光局は引き続きより多くの中国人観光客に日本を訪れてもらうため、さらに多くの交流チャンスを増やし、両国の相互理解をますます深めていきたいとした。

また授賞式には二階俊博自民党幹事長からビデオメッセージが、福田康夫日本元首相からは祝辞が届いた。二階幹事長はそのビデオメッセージの中で、日中両国が力を合わせて観光振興と両国の友好を発展させようという気運が大いに盛り上がっていることを歓迎し、同コンテストがますます発展していくことを望んでいるとした。一方の福田元首相はその祝辞の中で、同コンテストは日中両国の国民の友好の絆が毎年深まっていることの証であるとし、今後もこうした草の根レベルでの交流がますます発展し、広がっていくことを期待するとした。

同コンテストはその開始から作品の募集、展示、審査までおよそ半年をかけて行われ、合計約6000点以上の写真と動画作品が集まった。ネットユーザーによる投票とコンテスト主催部門と中日両国の専門家6人からなる審査員による数回にわたる審査を経て、最終的に撮影部門と動画部門の12の賞に合計14作品が選ばれた。

動画部門で特等賞を受賞した于海童さんは中日大学間学術交換プロジェクトに参加し、東京に約5ヶ月ほど滞在。同コンテストの授賞作品はこの滞在期間中、学業の合間を縫って完成させたのだという。5分間にわたる動画作品にはおよそ写真1万枚以上と多くの動画素材を用い、その動画制作には半年以上を要したという。彼は、「日本の都市の風景を客観的に記録すると同時に、その動画作品の中にできるだけ自分の感情をとりこむようにした」とその撮影の過程と思いについて語った。

撮影部門で一等賞を受賞した王希宝さんは自身の作品を通じて、人々に日本の美しい風景を見てもらい、日本の山や湖、人々や文化、動物や草花をより理解してもらいたいとした。また彼は今後もますます多くの優れた写真を撮り続け、家族や友人たちと共有していくことで、中日友好の文化の懸け橋のために微力をつくしたいと話した。

授賞式にはこのほかにも中国日本友好協会、中国社会科学院、中日関係史学会、北京語言大学、北京第二外国語学院、日本国際協力機構、日本の自治体、みずほ銀行、日本株式会社ChannelJなど百名あまりの中日各界の人々やメディア関係者が出席した。（編集TG）

「人民網日本語版」2017年2月23日