右肩上がりの中国ペット市場に日本企業も熱い視線

北京市の中国国際展覧中心（順義館）で2月27日から3月2日にかけて2025ペットフェアアジア北京展（Pet Fair Beijing）が開催された。日本企業の海外展開を支援する日本貿易振興機構（ジェトロ）も ジャパンパビリオンを設置し、日本のペット関連企業の中国進出を支援している。人民網が伝えた。

今回のジャパンパビリオンには日本の中小企業18社が出展。ジェトロ海外展開支援部の大澤知澄氏によると、ペット用歯ブラシや口腔ケア用品、ペットフード、サプリメント、ペット用コロコロクリーナーなど、様々な強みを持った商品を出展してもらったという。また中国では若者がペットを飼うケースが増えていることから、今後はペットが老化していく過程でのケアが重視されるであろう点に注目し、日本企業の強みである「高齢のペットのケア」に関わる商品も多く展示されていた。

漢方を使ったペットフードを出展した株式会社notの水澤佳寿子代表取締役社長（撮影・玄番登史江）。

高齢のペットのケアに関しては、漢方を使ったペットフードを出展した株式会社notの水澤佳寿子代表取締役社長も、「中国は日本と比べると飼い主の年齢が非常に若いと感じている。ペットの寿命は人間よりも短いため、ペットをお見送りする回数も増えることになる。そのことによって、ペットを飼うことの教養やリテラシーがどんどん向上していくので、より質の良い商品を自分のペットのためにという、『選択する目』が養われていくと思う」と指摘し、品質の優位性で中国市場を開拓していきたいとした。

着心地の良さを追求したドッグウェアを出展した株式会社UM OFFICEの村上菜穂代表取締役（撮影・玄番登史江）。

また、着心地の良さを追求したドッグウェアを出展した株式会社UM OFFICEの村上菜穂代表取締役は、「ドッグウェアは単に着飾るためのものだけではなく、老犬になると、体を守ったり、温めたり、冷やしたりする必要がある」とし、「今回の出展で中国の消費者もペットが家族と考えていることが感じられたので、日本の優れた素材の商品を着てもらい、一日でも長く、家族であるペットと健やかな日々を過ごしてほしい」とした。

ジェトロの大澤氏は、「日本企業にとって最大の課題はペットフード系の輸出規制だ。今、日本で生産したものが中国に輸出できないという状態が続いており、それが日本企業にとって大きな障壁になっている」と日本企業の中国進出における難しさを指摘しつつも、ペットの飼育頭数が右肩上がりに増え続けている中国をチャンスととらえ、日本企業にはどんどん中国市場に進出していってもらいたいとした。（文・玄番登史江）

「人民網日本語版」2025年3月3日