また来たい！　中国の「イメージ」が絶えず向上するワケは？

「環境は素晴らしいし、買い物は便利だし、人々はフレンドリーで親切だし、また来たいと思った！」。中国を旅行したトルコのフェリドゥン・コチさんは、インバウンド観光客向け「免税額の即時還付」措置を体験すると、中国の開放的な措置と便利なサービスを絶賛した。コチさんの絶賛は、「China Travel（中国旅行）」人気が高まり続けていることを伝えるとともに、外国人たちの間で中国の「イメージ」が絶えず向上していることも映し出している。人民日報が伝えた。

米民間調査機関のピュー研究所がこのほど発表した報告書によると、過去1年間に、世界の人々の間で中国に対する評価が高まり続けた。高所得国では、中国に対してプラスの見方をする人の割合の中央値が過去6年で最高になったという。中国のイメージが世界的にますます高まっている現象は、どのように生じたものなのか。

短期的には、240時間以内のトランジットビザ免除措置、インバウンド観光客向け「免税額の即時還付」措置など、一連の政策が最適化されるにつれ、中国を訪れ、中国を肌で感じ、中国の魅力を発見する外国人がますます増え、ライブ配信やSNSプラットフォームを通じて中国に対する世界の認識を変えていることが挙げられる。中国は「ますますクールになり」、「どこに行っても新しい発見があり」、中国らしいテイストは「魅力に満ちている」……。こうした声が聞かれ、より真実に近い、立体的で、全面的な中国を知ることで、多くの人の認知バイアスの殻を打ち破り、決まり切った印象は払拭され、偏見を招く「色眼鏡」が外され、共鳴が呼び起こされた。

「イメージ」は1日で高まるものではない。世界の中国に対するまなざしがよりポジティブで友好的になった原因は、中国が常に歴史の正しい側に立ち、実際の行動によって開放型世界経済体制の構築を推進し、世界発展の開放的パワーであったからだ。経済グローバル化が逆流に見舞われる中、中国は「世界経済という大海で、あなたが必要とするかしないかに関わらず、中国はいつもそこにいる」という強いメッセージを発した。一部の国が関税障壁を設けた際も、中国は常に開放のドアを大きく開け放ち、胸襟を開き、中国国際輸入博覧会、中国輸出入商品交易会（広州交易会）、中国国際サプライチェーン促進博覧会などのイベントを開催した。開放的な中国が世界にもたらしたものは希望と未来であり、このことは世界中の人々にますます認められつつある。

今年5月末、国際調停院（IOMed）が香港特別行政区で設立された。中国が設立を提唱し、推進してきたこの機関は、世界の調停分野のメカニズムの空白を埋めるもので、グローバルガバナンスの改善のために法治面の重要な国際公共財を提供したと言える。今日の世界は不安定で、混乱しているが、中国は人類の文明の進歩を願う側に立ち続け、衝突が増大し分裂が激化する世界に安定をもたらしている。「イメージ」の持続的な高まりは、中国が世界の発展の安定したパワーであることによるものでもある。

中国人は自分たちがうまくいくことを願うだけでなく、他国の人々がよりよい日々を送れるよう支援したいと心から願っている。ブルキナファソは中国からハイブリッド米を導入し、穀物生産量が大幅に増加し、米の「輸入ゼロ」を基本的に達成した。タジキスタンは中央アジア地域で初めて中国の対外職業教育協力機関「魯班工坊」を導入し、1500人を超える学生に学習と実地訓練の機会を提供した。中国との協力により、道路や鉄道が敷設・延伸され、学校や病院が次々に建設され、工業パークが各地で発展し、各国に目に見えて手で触れられる利益をもたらした。人々の幸福を持続的に生み出す措置は、長く続く生命力を持つものであり、世界の人々に評価されるものだ。「イメージ」の持続的な向上は、中国が世界の発展の進歩的なパワーだからでもある。

「イメージ」の向上は、国家の文化ソフトパワーと中国文化の影響力が高まり続けていることの反映でもある。中国発RPG「黒神話：悟空（Black Myth： Wukong）」がブレイクし、ユネスコの無形文化遺産として登録された「春節（旧正月）」で世界が中国の年越しの魅力を味わい、さらに国連の「国際お茶の日」で雲南老山茶が紹介されるなど、中国文化は交流と相互参考の中で世界に向かい、世界の「文明の百花園」に鮮やかな彩りを添えている。

「イメージ」は少しずつ、一歩ずつ積み上げられてきたものだ。中国の「イメージ」が広く認められたことは、中国式現代化の道を行くことの正しさと可能性を証明する。中国がこれからもぶれることなく歩み続け、世界の発展の開放的なパワー、安定したパワー、進歩的なパワー、文明のパワーであり続ければ、信頼できる中国、愛すべき中国、リスペクトすべき中国といったイメージがますます立体的な形で世界の前に立ち現れてくるだろう。（編集KS）

「人民網日本語版」2025年8月4日