東京都青梅市で16日夜、人民網と北京メディアマラソンチームが、同市の日中友好協会が開催した歓迎レセプションに参加した。人民網の唐維紅副総裁、青梅市日中友好協会の山下英夫会長、東京都日中友好協会事務局の松尾史生局長、青梅市教育委員会事務局の岡田芳典教育長、貴州茅台酒の日本における正規代理店・日和商事株式会社、各界の中日友好関係者が参加した。人民網が報じた。

1967年から始まった青梅マラソンは、歴史あるマラソン大会で、日本の市民マラソン大会の先駆けとなった。コースのアップダウンが激しいため、「日本版ボストンマラソン」とも称されている。毎年2月に開催され、種目は30キロと10キロ。日本国内外から約1万5000人のランナーが参加し、同市の代名詞となるイベントだ。第53回大会を迎えた今年は、初めて人民網日本株式会社と青梅日中友好協会が提携して開催。貴州茅台集団がスポンサーとなって人民網の関係者や北京メディアマラソンチームが参加した。今回は約1万9000人のランナーが参加する。

山下会長は歓迎レセプションで、「人民網が北京メディアマラソンチームのランナーと共に参加し、青梅マラソン大会に光彩を添えてくれた。双方がこれを機に、マラソン大会などの交流を通して、さらに多くの日中交流活動を展開することを願っている」と話した。

岡田教育長は挨拶の中で、人民網や人民網日本株式会社の今回の青梅マラソン大会に対する多大なサポートに感謝し、「青梅マラソンを通して、両国の文化・スポーツの面の協力、交流が促進され、両国の国民が親睦を深めることを願っている」と述べた。

唐副総裁は挨拶の中で、「日本は2020年夏季五輪の、中国は22年冬季五輪の開催国として、中日両国がスポーツや人文などの分野の交流、協力を強化する良い機会。人民網もここ2年の間に、一人でも多くの中国人に走ったり、体を動かしたりして、健康的に生活してもらおうと、中国で『健康な中国』をテーマにしたマラソン大会を30回以上企画してきた。中国は世界で最も多いマラソンランナーを抱える国。そして、中国では、海外のマラソン大会に参加したいというランナーが増えており、その面でのニーズが日に日に大きくなっている」と語った。

歓迎レセプションでは、人民網と青梅市日中友好協会が「インターネット+スポーツ文化」の面で連携することに合意した覚書に署名した。双方は今後、マラソンを通して、中国のマラソン文化をPRするほか、マラソン交流や日本の国民と相互理解や親睦を深めることで、中日両国の文化、スポーツ、青少年などの面のオンライン、オフラインの連携を推進、充実させたい考えだ。（編集KN）

「人民網日本語版」2019年2月18日