米国誌「ワイアード」が22日に伝えたところによると、日本のソニーは今年2月、テレビ事業を子会社として分割することを明らかにした。この決定に驚く人はいなかった。ソニーのテレビ事業は10年近く赤字で、2004年以降は損失額が79億ドル（約8053億円）に膨らんだだけでなく、事業のトップも5回にわたり交代劇を繰り返したからだ。「環球網」が伝えた。

長年の間、ソニーはさまざまな救済方法を試みた。3D技術に取り組んでみたり、製造コストを引き下げてみたりしたが、効果はなかった。ソニーはさきに5千人のリストラと業務をハイエンド市場に傾注することを明らかにしており、これはソニー再編のための措置の一つだ。ソニーは業績が不振な部門を切り離すことで、市場の変化によりよく対応し、よりよい対策をうちだし、最終的に利益を獲得したいと考えている。こうした措置はソニーがテレビ業務をお蔵入りさせる時間を遅らせるだけだとする見方もある。平井一夫最高経営責任者（CEO）はテレビ事業を売却することはしないとしているが、慎重に「今は」と付け加えている。新任の最高財務責任者（CFO）による財務評価をみると、テレビ業務の前途は楽観できないという。

これまでの歴史を知る人には驚きなのかもしれない。かつては多くの人にとって、ソニーとはテレビの代名詞だったからだ。実際、1970年代、80年代、90年代と、ソニー製品は家庭のリビングを占領しただけでなく、ホテルやオフィスや運動場も占領した。他社の製品に比べて割高だったが、より使いやすく、見た目もよりよく、当時は他の追随を許さなかった。

確かにソニーはずっと夢のある、高価な、デザインの優れたテレビを作ってきたが、これはそんなに重要なことではない。多くの人が言うように、ソニーのテレビ事業は悪性腫瘍のようなものになっている。ここ数年、利益は低下し、販売量も低下し、日々苛烈な競争にさらされて、ソニーはさまざまな困難に直面している。より大きく、より高級なディスプレーを作ればソニーの評判は保たれるかもしれないが、利益を回復できるかどうかは保証できない。

本質的なことは、ソニーの苦境はイノベーションで解決できるようなものではないということだ。ソニーが真に突破力のあるテレビを作れることを改めて証明しようとするなら、これは一種の恥辱でもあるといえる。

ここでソニー製テレビが輝いていた時代の8つの情景を振り返ってみる。（編集KS）

「人民網日本語版」2014年5月29日