携帯電話の使用の安全を脅かすウイルスが蔓延している。最新の報告書によると、個人情報を不当に取得するウイルスが急速に蔓延しており、モバイル決済を狙ったウイルスの被害が拡大している。

テンセント・モバイルセキュリティ実験室が発表した最新の「2014年8月携帯電話安全報告書」によると、個人情報取得型のウイルスが全体に占める比率が34.62％に急上昇し、前月比3.65倍増となった。悪意ある料金引き落としを行うウイルスの比率は、前月の24.79％から12.74％に下がった。テンセントのセキュリティ専門家は、「アンドロイドの開放的なモデルにより、大量の携帯向けウイルスがユーザーの個人情報を不当に取得している。これは、これらのウイルスが猛威をふるう主因だ。悪意ある料金引き落としを行うウイルスが急減したのは、通信事業者の管理の強化によるもので、乗じる隙がなくなったためだ」と指摘した。

上述した専門家は、モバイル決済を狙ったウイルスの被害拡大に警戒が必要と述べ、これらのウイルスを大きく次の二種類に分けた。（1）ネット銀行、決済、ショッピング、SNSなどのアプリを装い、ユーザーに口座番号やパスワードなどの情報を入力させ、さらにウイルスによって検証コードを伝送するなどの手段により、預金を盗み取る。（2）偽の基地局からフィッシング詐欺のショートメールを送信し、ユーザーにウイルスのapkファイルをインストールさせる。さらにユーザーに送信された重要なショートメールを遮り、その情報を利用して資金を盗み取る。

同報告書によると、ウイルス源のうちネット通販が20％、モバイル掲示板が17％となっており、2次元コードの比率が上昇を続け13％に達した。

専門家は、「ユーザーはアプリをダウンロードする場合、公式の安全な場からダウンロードするべきだ。モバイル決済を狙ったウイルスの増加を受け、ユーザーは安全で信頼できるセキュリティソフトをダウンロードし、経済的な損失を防ぐべきだ」と提案した。

「人民網日本語版」2014年10月14日