LinkedIn、Facebook、Twitter――。国外では多くの大学生がこれらの人気ソーシャルメディアを使って社交範囲を広げ、求人情報を収集している。これらのツールを活用して、注目している企業の担当者と直接話をしたという人も多い。ユーザーエクスペリエンスの深化に伴い、各ソーシャルメディアでは業界ごと、あるいは興味・趣味ごとに「社交圏」を細分化する傾向が強まっており、ビジネス色も強まっている。米国の大学もこのすう勢に注目し始めており、就職を控えた学生の「イメージチェンジ」を支援している。

スタンフォード大学の学生、ルイス・ハミルトンさんは、ユナイテッド航空での就職を希望していた。ある日、LinkedInの「もしかして知り合い？」欄に、同社の人事担当者の名前が表示されていた。何度かのやり取りの末、ルイスさんは同社の面接の機会を勝ち取ることができた。

米国大学・雇用主協会が発表した大学生の就職に関する調査報告書によると、2012年の時点で41％の米国の大卒者がソーシャルメディアを通じて仕事を見つけたと回答している。一部のソーシャルメディアは大学生からの注目を集めるため、就職関係のサービスを増やそうと努力している。LinkedInもその代表で、2013年8月より大学生向けの求人応募サービスの新機能を打ち出した。LinkedInの各大学のページにアクセスすれば、同校卒業生の主な居住地分布、職業分野の分布、就職先企業の分布など、就職に関する情報を調べることができる。

「人民網日本語版」2014年12月24日