刺身や寿司、おにぎり、カレー、醤油に抹茶といったバラエティに富んだ日本の食べ物は、ファーストフードから馴染みの深い料理や飲み物、調味料までと幅広く、またスキンケア商品から機内食、工芸品に観光商品など実に様々な日本の商品を紹介するブースが在中国日本大使館の敷地内に所狭しと並んでいた。26日、在中国日本大使館では中日平和条約締結40周年を記念し、「大使官邸春の交流会」を行った。当日は中日両国各界の関係者約700人が参加し、非常に賑やかな雰囲気の中で、様々な交流を行った。人民網が報じた。

同大使館の横井裕大使は、書面による挨拶の中で、「現在、日中関係は改善の上り坂を着実に歩んでいる。今年1月に河野大臣が中国を訪問し、中国国務委員である外交部（外務省）の王毅部長が先週訪日したことで、日中外相の相互往来が9年ぶりに実現した。まもなく、日中韓サミットの際の李克強総理の訪日も予定されている。日中関係の改善は非常に得がたいものであり、在中国日本大使として、国交正常化と平和友好条約締結の際の『初心を忘れず』、『新しい時代』を迎えた中国との間で築き上げるのにふさわしい日中関係の実現に向けて、さらに尽力していきたい」とした。

今回の交流会では、日本の60以上の企業や機構、地方自治体が73ブースを設け、参加した中日両国各界の関係者と交流した。ブースでは精米やレトルト米、和食、日本の食器、日本独特の商品などが展示されたほか、庭園では裏千家が茶道を披露し、参加者に抹茶と菓子を振る舞った。また、マグロの解体ショーやおにぎり作りの実演など、中国人ゲストが日本文化を体験できるような企画も行われた。

また地方自治体も数多くブースを設け、地元の観光や特産品のPRを行った。なかでも、福島県は来場者の注目を集め、多くの人がブースで足を止め、質問していた。福島県のブースには世界主要都市と福島県の放射性物質の量を比較した表や避難指示区域の概念図など、さまざまなデータを示す資料が並んでいた。東日本大震災発生から今年で7年目を迎えたが、やはり最も注目されているのは放射能問題。この件について福島県上海事務所の渡辺憲夫所長は、「福島の避難指示区域の面積は、県全体のわずか2.68％。他の区域の放射性物質の値は日本国内、ひいては世界各地とほとんど差はない。また実際のところ、ここ数年、福島を訪れる観光客は増加傾向にあり、特に、中国人観光客の数は2014年以降増え続け、16年には地震が発生した11年の観光客数を上回っている。今回、春の交流会に参加したのは、当県の旅行・観光業を一層促進したいから。福島県は東京から約200キロ離れているものの、新幹線に乗ればわずか80分の旅程。福島には、歴史的にも有名な会津若松城から秘湯の高湯温泉、モモや喜多方ラーメンなども味わえる」と紹介した。

また美しい銅器が並べられた新潟県のブースで取材を進めたところ、新潟県大連経済事務所の小玉邦夫所長は、ECサイトの急速な発展を受け、同県でも企業がECサイトを通じて特産品をPRできるようサポートしていると紹介。展示されていた銅器も中国の通販サイト・京東で販売されているという。ただ現時点ではテスト販売の段階で、消費者の評価や意見を聞いて、中国での売れ筋を見極めているところだという。また同県では観光・旅行商品のPRも行っており、同事務所のスタッフ・王蕊さんによると、近年、日本の中国人観光客は増加の一途をたどっているものの、中国では新潟県の知名度が低く、上海と哈爾濱(ハルピン)からしか直行便がないため、まだ人気の旅行先とは言い難いという。しかし、新潟県の離島・佐渡島はその景色の美しさだけでなく、独特な伝統文化もあり、現在、「佐渡金銀山遺跡」の世界遺産登録を目指して取り組みを行っており、登録されれば、現地の観光産業がさらに盛んになると期待されている。

在中国日本使館は日本と中国の各地方とのマッチングを促進するため、毎年「春の交流会」を開催しており、今年は中国の約20省・自治区・直轄市の代表が参加した。（編集KN）

「人民網日本語版」2018年4月27日