「健康」がセールスポイント、温室ガス排出削減にも有益 (2)

ニュージーランド植物・食品研究所が2018年に発表した報告書「タンパク質：中国の前景」によると、中国の消費者は、環境保護的観点と健康に対する懸念から、肉類の消費量を自発的に減らしている。現時点で、中国において、「肉類の摂取量を減らしており、野菜・豆腐・食物由来の肉代替品をより多く摂取するよう心がけている」消費者は39％に上る。ここで減らしている肉類とは、おもに豚肉のことであり、中国の豚肉販売量は、3年前から、確実に減少している。

香港グリーン・マンデー社が開発した「OmniPork新しい豚肉」が、今月中旬に開催される「淘宝造物節」で、消費者の前にお目見えする。この人工肉は、エンドウ豆、遺伝子組み換えでない大豆、シイタケ、米を主原料としており、人工肉100グラムに含まれる飽和脂肪酸はわずか1.5グラム、コレステロールは全く含まれていない。呂中茗氏も、「味が極めてよく似ているほか、人工肉の真のセールスポイントは、栄養成分にある。植物性タンパク質は、『コレステロールゼロ』という優位性をもともと備えている点」としている。

このほか、安全性も、消費者が心配する重要な問題。2017年7月、米食品医薬品局（FDA）は、「人工肉を製造する際に着色剤として用いられるヘムがアレルギーを引き起こす可能性がある」と警告する文書を発表した。

大市場の背後に高い環境保護効果あり？

牛や羊が日常生活で出す温室効果ガスについて、決して侮ってはならない。国際環境保護団体・ワイルドエイドが2016年に発表した報告書「明日のために食べる：中国は『食の選択』によっていかに地球温暖化スピードを減速させたのか」によると、家畜から発生する温室効果ガスは、全世界の温室効果ガス総量の14.5％以上を占め、地球上のあらゆる交通機関から排出される総量を上回り、全世界に14億頭いる牛が出す温室効果ガスは全世界の牧畜業で排出される総量の66％を占めている。また、飼育されている動物に必要な水・飼料・土地は、大量の資源を占有している。

肉類に取って代わるものが探し出せれば、間違いなく環境保護に対して大きく寄与できる。これは、「MIT（マサチューセッツ工科大学）テクノロジーレビューによる2019年の「ブレイクスルー・テクノロジー10」の一つに人工肉ハンバーグが選ばれた主な原因でもある。

一部の企業、環境保護団体、菜食主義者の推進のもと、肉類代替食品の規模はだんだんと拡大してきた。市場調査・コンサル企業マーケッツアンドマーケッツの調査によると、2018年、世界の肉類代替食品市場の規模は46億ドル(1ドルは約107円)、2023年には64億ドルに達する見通しという。（編集KM）

「人民網日本語版」2019年9月6日