「ロボット同僚」やeVTOL　解き放たれる新興産業の原動力

新たな質の生産力が加速度的に発展する大きな流れの中、新興産業の競争の場には新たなベンチマークが絶えず登場している。人間と一緒に働く「ロボット同僚」、eVTOL（電動垂直離着陸機）、グリーンエネルギー貯蔵など、新興産業の競争の場に登場した新しい事物は、中国の産業のイノベーション活力を示すだけでなく、ハイレベル化、スマート化、グリーン化へと飛躍する経済の核心的原動力を解き放ち、質の高い発展を推進する重要なエンジンとなっている。

「ロボット同僚」が標準装備に　製造業の質・効率向上の原動力に

上海市嘉定区にある上海新時達ロボット有限公司のスーパー工場では、ロボットアームが素早く動き回り、製造ラインでは6軸ロボットが12分に1台のペースで効率よく製造されている。ラインオフした「ロボット同僚」は、これから新エネルギー自動車、リチウム電池、船舶など各産業の製造現場で働くことになる。

上海新時達ロボット有限公司の工場にある小型ロボット自動化製造ライン。（写真提供・新華社）

技術の成熟とコストの最適化にともない、産業用ロボットを大量に導入するメーカーがますます増え、自動車部品の加工から電子端末の組み立てまで、多くの製造ラインで「ロボット同僚」は徐々に標準装備になってきている。

産業用ロボットの生産量が増加し続けていることは、中国製造業のスマートトランスフォーメーションの着実な歩みを証明している。国家統計局がまとめたデータによれば、2025年1-10月には、中国の産業用ロボット生産量が前年同期比28.8％増の60万2700台に達して、2024年全体の生産量を上回るとともに、過去最高を更新した。

「空の交通」が現実に　「低空経済」が1兆元市場を切り開く

「上海から蘇州までわずか15分、座席の値段はたったの109元（1元は約22.3円）でタクシーより安い上に、地上の交通渋滞を避けることができる」。第8回中国国際輸入博覧会の「低空経済（低空域飛行活動による経済形態）」特別展示エリアでは、御風未来が出展したeVTOLの前にたくさんの人が集まり、スタッフが飛行シミュレーション路線と料金体系を説明していた。これまではSF作品の中にあるだけだった「空の通勤」が、また一歩現実に近づいたと言える。

第8回中国国際輸入博覧会の御風未来の展示ブース。（撮影・周蕊）

低空飛行政策が徐々に実施され、インフラ設備が絶えず改善されるのにともない、「低空経済」は概念から現実になり、より多くの人に認知されるようになった。各地に低空経済産業パークが建設され、産業チェーン全体をカバーするエコシステムが構築され、eVTOL、ドローン、低空域飛行活動の保障設備などの産業が集積しながら発展している。

「低空経済」は爆発的成長のチャンスを迎えようとしている。中国民用航空局（民航局）の予測では、「低空経済」はこれから平均25％以上の複合年間成長率を保ち、2025年の産業規模は1兆5000億元に達し、飛行機製造、低空域交通運営、インフラ建設など幅広い分野をカバーするようになるという。

グリーンエネルギーが突破口に　クリーンエネルギー設備が海外進出

上海南港の埠頭には、風力発電ユニットのブレードや太陽電池ユニットが整然と並べられ、作業員が最後のテストと調整に忙しそうだった。こうしたクリーンエネルギー設備は、1つ、また1つと同港から世界市場へと送り出されている。

写真提供・新華社（撮影・楊有宗）

現在、中国にはクリーンエネルギー設備の開発、製造、据付・組立、サービスをカバーする整った産業チェーンが形成され、デジタル技術と先端設備が深く融合し、製品のコアコンピタンスをより高めている。

グリーントランスフォーメーションを大きな背景として、世界ではクリーンエネルギーに対する需要が日増しに高まり、中国のクリーンエネルギー設備の輸出に大きな可能性をもたらした。企業は相次いで研究開発投資を拡大し、高効率の太陽電池、大型風力発電設備の完成品、長期エネルギー貯蔵などの重要技術でブレークスルーを達成し、製品のハイレベル化、スマート化を方向性とした高度化を推進し、世界のエネルギーモデル転換をサポートすると同時に、中国の対外貿易の質の高い発展にも新たな原動力を注入している。

クリーンエネルギー設備の輸出は高度成長傾向を保っている。税関総署がまとめたデータによれば、2025年1-10月の中国の風力発電ユニットの輸出額は前年同期比44.9％増の累計103億3000万元に達し、太陽電池の輸出は同69.7％増の累計105億6000万元に達した。

生産現場で働く「ロボット同僚」から空を駆けるeVTOLまで、海外へと輸出されるクリーンエネルギー設備から融合的に発展する新産業エコシステムまで、新興産業は経済の質の高い発展への飛躍を力強く後押ししている。（編集KS）

「人民網日本語版」2025年12月30日