「スマート、快適、安心—未来の住宅の新傾向フォーラム」が3日に人民日報社で開催された。未来の建築のグリーン発展の傾向、低炭素・省エネの新技術を討論の主なテーマとしたフォーラムで、人民網が主催し、日本の東芝が共催したほか、住宅・都市農村建設部（省）、中国不動産業協会、北京不動産業協会など複数機関が協力した。

中国不動産業は10年間の「黄金発展期」を経て、粗放型の急成長時代から精密化、標準化、低炭素、グリーン省エネを兼備することが求められる新たな時代へとモデルを転換させた。特に現在は商業用不動産やオフィスビルなどの商品の分野で、新たな時代の要請として、よりグリーンに、より省エネで、炭素排出量をより少なくということが求められている。

フォーラム当日には、住宅・都市農村建設部建設における省エネ・科学技術司の武涌巡視員、中国不動産業協会の苗楽如副会長、万科集団の毛大慶副総裁など「重量級」の来賓が基調スピーチを行い、グリーン建築の省エネ方面での国内の成果、未来の建築における省エネの発展方向と情勢、住宅の産業化、グリーン・省エネの理念と未来の構想といったテーマについて、それぞれ検討した。

フォーラムには政界、ビジネス界、学術界の関係者が100人以上出席し、これには国家発展改革委員会や住宅・都市農村建設部の政府関係者、中国社会科学院をはじめとする学術界の専門家、万科、緑地集団、竜湖集団などの国内有名不動産企業のトップ、中国建築株式有限公司、北京城建集団有限責任公司などの建設企業のトップらが含まれる。

共催者の東芝は140年の歴史をもつ大手電機メーカーで、今年になって新しい経営理念「Human Smart Community by lifenology」をうち出した。ここには独自の技術、製品、サービスを通じて、人々の生活をより快適でスマートなものにしたいという東芝の願いが込められている。

東芝は従来の2大基幹産業である「エネルギー」（発電、送配電などを含む）と「ストレージ」（UBSフラッシュメモリ、ハードディスクなどを含む）を土台とし、この上に第3の基幹産業「医療・健康」（画像診断装置、病気の予防、介護などを含む）をうち立て、人にやさしいスマート社会の実現を目指し努力している。（編集KS）

「人民網日本語版」2014年12月4日