濒危　→　絶滅の危機に瀕する（ぜつめつのききにひんする）

（中）30多年来，陕西加强朱鹮救助和人工繁育研究，野外保护和人工繁育同步发展，使朱鹮数量迅速增长，种群质量稳步提升，逐渐摆脱了濒危局面。

（日）30年以上にわたり、陝西省はトキの保護や人工繁殖、飼育の研究に力を注ぎ、野外保護と人工繁殖・飼育を同時に発展させてきた。こうした努力を経て、トキの生息数は急速に増加し、群の質は着実に向上し、絶滅の危機に瀕している状況から次第に抜け出した。

血腥暴力　→　バイオレンス

（中）“儿童邪典视频”通过互联网传播引发关注。此类视频对艾莎公主、蜘蛛侠、小猪佩奇等卡通形象二次加工，充斥大量血腥暴力、恐怖、色情等内容。

（日）「不適切な子供向け動画」をめぐる問題が、このところネットで人々の関心を集めている。話題となっている動画は、エルサやスパイダーマン、ペッパピッグなど人気アニメのキャラクターを二次加工したもので、バイオレンスやホラー、ポルノといった有害なコンテンツに満ち溢れている。

风险投资　→　ベンチャーキャピタル

（中）2013年至2016年，中国吸引的风险投资从大约30亿美元猛增至340亿美元，增幅全球领先。

（日）中国が2013−16年に導入したベンチャーキャピタルは、約30億ドルから340億ドルに激増し、伸び率で世界トップになった。

年终奖　→　年末ボーナス（ねんまつぼーなす）

（中）北京白领2017年的平均年终奖达到10216元，对于如何使用年终奖，42%的北京白领表示会用来储蓄，其次是投资理财。

（日）2017年に北京のホワイトカラーが支給された年末ボーナスの平均支給額は1万216元（約17万6千円）に達し、年末ボーナスの使い道については、42％が「貯蓄」と答えて最多、続いて「投資・資産運用」だった。

顶层设计　→　トップレベルデザイン

（中）中共十九大确立了以习近平同志为核心的新的中央领导集体，确定了到2020年全面建成小康社会和到2050年分两步走建成社会主义现代化强国的宏伟目标，也明确了未来几年中国的经济政策顶层设计。

（日）第19回中国共産党大会は習近平同志を核心とする新たな中央指導グループを確立し、2020年までに小康社会（ややゆとりのある社会）を全面的に完成し、2050年までに2段階で社会主義現代化強国を完成するとの壮大な目標を定め、今後数年の中国の経済政策のトップレベルデザインも明確にした。

（经济用语）看好　→　好感する（こうかんする）

（中）据英国广播公司(BBC)22日报道，IMF看好今明两年全球的经济前景，其中亚洲和欧洲的经济体表现最为引人关注。

（日）英国放送協会（BBC）の22日の報道によると、IMFは今年と来年の世界経済見通しを好感し、なかでもアジアと欧州のエコノミーの動きが最も注目されるとしている。

拼车　→　ライドシェア

（中）随着春运脚步的临近，准备返乡的人们都在做着各自的准备，有的要搞定火车票或机票，有的则选择了拼车返乡。

（日）旧正月前後の帰省・Uターンラッシュに伴う特別輸送体制である「春運」が近づき、帰省を予定している人々はちょうどそれぞれの準備を進めているところ。列車や飛行機の切符を手配する人がいる一方で、「ライドシェア」方式で帰省を予定している人もいる。

分期旅行　→　ローン旅行（ろーんりょこう）

（中）近年来分期旅行使用人数上升趋势明显，20岁到25岁年轻人使用程度最高，因为学生族、职场新人等自有资金不足，但旅行需求旺盛，“先出游、后付款”模式的旅游信贷类产品满足了这部分人群的旅游需求。

（日）最近はローン旅行の利用者数の増加傾向が目立ち、20～25歳の若年層の利用頻度が最も高い。学生や新入社員などは十分な自己資金を持たないが、旅行ニーズは旺盛で、「まず出かけて、後から支払う」モデルの旅行ローン商品がこうした人々のニーズに応えている。

市值　→　時価総額（じかそうがく）

（中）以2016年数据为例，对比全球市值最大的五家银行，即美国的摩根大通、富国银行和美国银行，中国的工商银行和建设银行，中国的银行在净利润上远远领先，美国则在市值上领先于中国。

（日）2016年のデータをみても、世界の時価総額トップ5銀行（米国のJPモルガン、ウェルズ・ファーゴ、バンク・オブ・アメリカ、中国の工商銀行、中国建設銀行）を比較した場合、中国の2行は純利益で米3行をはるかに上回り、米3行は時価総額で中国2行を上回った。 

框架协议　→　枠組み協定（わくぐみきょうてい）

（中）在中非合作论坛期间，两国教育部签署了加深扩大教育领域的合作交流框架协议。高技能人才培养是其中一个重要方面。

（日）中国・アフリカ協力フォーラム会期中、両国の教育当局は教育分野の協力・交流拡大ための枠組み協定に調印した。ハイスキル人材の育成は、その重要な内容の一つとなっている。

（編集SC）

「人民網日本語版」2017年1月26日

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