中国の力が局面を転換させる

2020年、突如降りかかった新型コロナウイルス感染症を前に、世界各国は対応が間に合わなかった。他国に先んじて国内の感染拡大を抑え込み、経済を回復させ、国際協力を積極的に推し進めた中国の行動は、世界に自信と力を与えた。大波が襲いかかり、逆風が吹き荒れる中でも前進することのできる中国の力はどこから来たのか？これは中国共産党による指導の下で14億中国人民が結束して形成した漲る力、中国経済発展の粘り強さと明るい展望、国際公平・正義を守り、多国間主義を支持する中国の的確な行動によるものだ。

■上から下まで心を一つにして新型コロナに打ち勝つ漲る力を形成

2020年1月23日は、歴史に残る日となった。この日、1千万人の人口を擁する武漢が封鎖され、人類とウイルスとの闘いが始まった。

習近平総書記は数か月間にわたり陣頭指揮を執り、自ら方針を示し、14億中国人民は心を一つに手を携えて、感染防止・抑制の堅固な長城を共に構築した。

中国の速度に人々は感嘆した。8日間で病原体を確定し、16日間で検査キットの開発に成功し、12日間でメルトブローン不織布工場を建設し、平均毎秒1000枚以上マスクを製造し、4000床規模の臨時医療施設をわずか29時間で改造・完成させ、運用を開始した。中国の規模に人々は驚いた。わずか1か月余りで、346の国家医療チーム、4万2600人の医療要員、900人余りの公衆衛生要員が湖北へ応援に駆け付けた。中国の効率に人々は敬服した。数百台の機械を同時に動かし、数千人の建設者が昼夜を問わず働いて、火神山病院は10日間、雷神山病院は12日間で完成した。

習総書記は「今回の感染症に打ち勝つ力と自信を我々に与えたのは中国人民だ」「人民こそが真の英雄だ」と指摘した。人民こそが新型コロナとの闘いにおける最大の底力であり、力の源泉だ。力を集中して大きな事を成し遂げるという制度的優位性の下、中国は上から下まで心を一つにして緊急行動を取り、強大な総合国力によって、最も短期間で感染の拡大を遮断。世界は中国の力を目の当たりにした。

■逆風の中成長を実現 経済回復の強靭な力

GDPは前年同期比で第1四半期のマイナス6.8％から第2四半期にプラス3.2％へ。中国経済は強い勢いで反発し、新型コロナウイルス感染症の発生後、主要エコノミーとして初めてプラス成長を実現した。

上半期以来、習近平氏を核心とする中共中央の強固な指導の下、中国は常態的な新型コロナ対策をしっかりと行うと同時に、「6つの安定」及び「6つの保障」という方針を決定し、雇用安定、民生保障、消費促進、市場牽引、安定的成長という一連の政策措置を打ち出した。

現在もなお新型コロナウイルス感染症は世界中で猛威を振るい、世界経済は深刻な後退局面に陥っている。世界銀行は今年の世界経済の成長率をマイナス5.2％と予測している。悲観的ムードが覆う中、中国経済の着実な回復は国際社会にポジティブなエネルギーを与えた。

リスクや試練が大きければ大きいほど、本質や基礎を検証でき、深いレベルでの優位性や将来的な発展の力を明らかにすることができる。危機の瀬戸際にあっても、これまでと全く同様に経済のグローバル化を後押しし、対外開放を拡大する中国の自信は、中国経済の粘り強さと大きな将来性に由来する。

習近平国家主席は7月28日に行われたアジアインフラ投資銀行（AIIB）第5期理事会年次会議の開幕式で、中国が終始多国間主義を支持し、多国間主義を実践し、開放・協力・ウィンウィンの精神で世界各国と共に発展を図ることを強調した。これは責任ある大国の厳粛な約束であり、不確定性に満ちた世界経済に安定化への力を与えた。

■運命を共にし、新型コロナに打ち勝つために中国の力を貢献

新型コロナウイルスを前にして、各国の運命は緊密に結びついており、人類は同舟相救う運命共同体だ。世界の不確定性と不安定性が高まり、保護主義的思想が強まるという複雑な情勢の中、団結・互助という中国の理念と行動はグローバル・ガバナンスの欠陥という暗雲を吹き払った。

中国は新型コロナウイルスに関する情報を直ちに国際社会に通知し、感染防止抑制と治療のノウハウを少しも残さず国際社会と共有し、可能な限り国際社会に人道支援を行ってきた。

5月末までに中国は150以上の国と4つの国際組織に物資を援助し、27か国に新型コロナ対策の医療専門家チームを派遣し、170余りの国及び国際組織と専門家によるビデオ会議を180回以上開き、中国の工場はフル稼働で医療物資・設備を製造して不足分を補った。

小康社会（ややゆとりのある社会）の全面的な完成、貧困脱却の難関攻略に最後の勝負をつける年にあって、中国の発展は国際社会と共振する。波風を前に、中国には「どんなに厳しい状況に遭遇しても、いささかも動揺しない」胆力と勇気がある。（編集NA）

「人民網日本語版」2020年8月31日