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| イラスト作成・馬宏亮 |
ロシアとウクライナの衝突が勃発して以来、米欧の一部のメディアと政治屋は和平交渉促進のために役割を果たさぬばかりか、次から次へと拙劣な嘘をでっち上げることに尽力している。米国の政府と一部メディアは、いわゆる「インテリジェンス」を引き合いに出して偽情報を撒き散らし、事態を煽り続けている。
衝突の勃発前から、米国メディアは偽情報を報じていた。北京冬季五輪の閉会直後、複数のメディアがいわゆる「インテリジェンス」を引き合いに出して「中国はロシアに対して、北京冬季五輪の会期中はウクライナに『侵入』しないよう求めていた」とのデマを流した。また、米国の一部高官は「中国側には、ウクライナ問題のいかなる形の外交的解決案にも加わる考えがない」として中国のイメージを毀損し続けた。
「人に罪を着せようとする者は、口実に困ることはない」という言葉がある。ウクライナ問題において、中国は和平交渉の促進に建設的役割を果たし続けてきたが、一方の米国は、偽情報を撒き散らし続け、ウクライナ問題を利用して再三にわたり中国を中傷し、中国のイメージを毀損してきた。しかし、米国はデマを撒き散らしても自らの責任を隠蔽できず、かえって危機を利用して漁夫の利を得ようとする真の意図を露呈している。(編集NA)
「人民網日本語版」2022年3月28日
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