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中国でVRの大規模応用が加速中 市場規模も持続的に拡大 

人民網日本語版 2022年11月21日17:03

2022年11月13日、2022年世界VR産業大会の会場で、VRによる飛行機操縦を体験する子ども。(撮影・鮑贛生。画像提供は人民図片)

仮想現実(VR)ゴーグルをつけて、360度全方向で映画を楽しむ。VR展示館に入り、古い建築物の間に身を置いてそぞろ歩きをする……工業生産、文化観光、教育・科学教育、芸術・娯楽まで、中国ではVR産業が加速的に発展しており、さまざまな業界に溶け込み、普通の人々の暮らしに入り込みつつある。

VRは次世代情報技術の重要な発展方向であり、またデジタル経済における重要な将来性のある分野でもある。このほど2022年世界VR産業大会が江西省南昌市で行なわれ、20数ヶ国・地域から3千人を超える業界の専門家と企業家が参加した。開幕式では、バーチャルMCの「江小薇」が装いも新たに登場し、実際に現場にいるMC役の人間の動作やわずかな表情もすぐに読み取って模倣し、リアルタイムで司会進行役をこなした。

ここ数年、中国ではVR市場の規模が拡大し続けている。2019年の282億8千万元(1元は約19.6円)から、21年は583億9千万元と2倍になった。今後3年間は急速な伸びを維持して、23年に1千億元の大台を突破すると予測される。

2022年7月26日、漢服を着た観光客が江蘇省蘇州市にある庭園「拙政園」のVR館を体験する様子。(撮影・王建康。画像提供は人民図片)

急速に勢いを増すVR産業は今、新たな政策のボーナスを迎えつつある。工業・情報化部(省)、教育部など5当局はこのほど共同で「仮想現実と業界応用の融合発展行動計画(2022-26年」を通達し、26年に、VRが経済社会の重要な業界・分野で大規模な応用を実現し、いくつかの高い国際競争力を備えた基幹企業と産業クラスターを形成することを目標として打ち出した。

また同計画は、VRの業界応用をイノベーションに融合させて業界の生態圏発展の新局面を構築し、VRの新業態によって文化・経済の新たな消費を推進することを打ち出した。現在、VRと業界の融合技術ソリューションは、技術、製品、サービス、応用と幅広く成果を上げている。

文化観光を例にすると、VRの応用スタイルは初期のVRモデリングのシーンから、今では実景の中でデータを採集し、没入型体験を構築し、豊富な双方向体験を提供する成熟した形態へと発展している。メタバースの中で景勝地の桂林・象鼻山に身を置けば、百度(バイドゥ)のメタバース製品「希壌プラットフォーム」を足場にして、時間と空間の制限を飛び越えて1クリックで象鼻山にたどり着き、自分で設定したデジタル化スタイルによって没入的に象鼻山の山紫水明の世界を楽しむことができ、真の意味で「家を出ずに世界を歩く」ことが実現する。

2022年5月29日、重慶市の中小企業ホームプロジェクト建設地で、建築スタッフがVR安全教育体験館で安全教育を学んでいる様子。(撮影・孫凱芳。画像提供は人民図片)

同時に、VRは今では学校教育や職業訓練などさまざまな分野に浸透し、VR教室、VR自動車学校などは一定規模の応用を実現した。北京師範大学天津生態城附属学校では、スマート教室机を利用して、学生たちはカードをめくるだけで、VRシーンの中で物理の実験を行なうことができ、学生たちは安全な教育環境で実験を繰り返すことができ、教員の教育の効率も向上することができるという。浙江省杭州市では、国家電網浙江杭州市蕭山区供電公司が浙江供電所安全訓練学校にVR体験室を設置しており、VRと安全教育を結びつけ、受講者がVRゴーグルをつけて危険な場面を没入的に体験できるようにして、受講者の安全意識を育成・向上させている。

政策や人材など多方面の要因に推進されて、中国のVR産業チェーンがほぼ形成された。同計画が打ち出した5大重点任務によると、中国のVR産業の技術的基礎体系は今、加速的に整備が進められているという。公共サービスについては、国家仮想現実/拡張現実(AR)製品品質監督検査センターの設立が承認され、製品の性能と産業の技術レベルが向上し続けている。標準化の面では、関係当局が標準化業務を持続的に展開して、過去約3年間近くに発表された国家標準と業界標準は累計20件近くに迫った。技術の面では、工業・情報化部(省)が最近、国家VRイノベーションセンターの建設を承認し、重要な汎用技術の難問に焦点を当てて、重要な汎用技術の開発、テスト・検証、検査・測定、技術サービス、人材育成などを手がけるプラットフォームを構築して、中国のVR産業の質の高い発展を力強く推進するとした。26年に中国のVR産業全体で規模が3500億元を超えて、技術、製品、サービス、応用がそろって好調な産業発展局面を構築することになるという。(編集KS)

「人民網日本語版」2022年11月21日

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