「科学に国境はない。科学は全人類の財産であり、世界を明るく照らすたいまつだ」。これはフランスの科学者、パスツールの名言だ。だが米国の一部政治屋はこれに逆行している。まるで科学の国境は彼らが勝手に画定でき、イノベーションの成果は彼らのみが享受できるかのようだ。（人民日報「鐘声」国際論評）
「私は米国がより進んだ技術を閉め出すのではなく、競争を通じて勝利を得ることを望む」。米側は固い誓いの言葉を発したかと思うと、すぐに科学技術覇権主義の旗を掲げ、いわゆる「国家安全保障」を理由に5G通信網構築を始めとする米国の通信設備への中国ハイテク企業の参加を禁止したうえ、輸出規制の「エンティティー・リスト（EL）」に入れさえした。
「中国人留学生の米国留学を歓迎する」。米国は人的・文化的交流の促進という約束の舌の根も乾かぬうちに、何の根拠もなしに中国との正常な人的・文化的交流を制限し、これに障害を設け、さらには理由を捏造し、罪名をでっち上げて、中国系研究者を直接解雇し、その研究室を荒々しく閉鎖した。
「米国は人工知能（AI）分野で世界の他の国々と協力を実施する」。米側は科学技術協力を提案しながら、国際分業協力にむやみに干渉している。米メディアの報道によると、2018年末に米国が発表した14種類の輸出規制技術リストの大部分はAI関連だ。
口を開けば「オープンなイノベーション」「自由競争」を標榜する米国は、正常な学術交流と科学技術協力に対して陰に日向に魔手をのばしている。手段を選ばずに「科学技術冷戦」を発動し、「デジタルの鉄のカーテン」を下ろす。自己矛盾、偽りの言動、裏表があるという米国の一部政治屋たちの本性が余すところなく暴露された。
周知のように、第2次大戦後に米国が構築を推進した国際秩序の核心理念は制度とルールに基づき、商品、人員、資本、技術といった要素の自由な移動を促進することだ。だが、米国の一部政治屋は露骨な覇権行為によって、このルールシステムを覆している。科学技術分野では「弱肉強食」「勝者総取り」を信奉し、科学技術における自国の覇権的地位へのいかなる挑戦も許さず、産業チェーンのトップを占め続け、技術独占によって暴利をむさぼり、産業チェーンの底辺に留まり続けるよう後発国を抑圧しようと企てている。
