米小売産業が低迷　供給過剰やEC・ネットなどが原因

最近、米国小売企業の決算が相次いで発表され、そてによると米小売産業の株式市場での業績はさながら「ワーテルローの戦い」のような負け試合の様相を呈している。中でも3大デパートの不調が特に目を引いた。大手メイシーズの株価は最近になって17.99％値下がりし、今年の下げ幅は32％に達し、2011年以降の最安値を更新した。この影響で、他の小売企業の株価も連動して値下がりした。米国の百貨店・小売銘柄は行き場をなくした哀しい渡り鳥のようで、見るに耐えない悲惨な状況になっている。メイシーズ、コールズ、ディラードの3社はこのほど今年第1四半期（1～3月）の業績低迷を報告し、ここから米国では百貨店形式の小売産業の経営が苦況に陥っていることがありありと浮かび上がった。中国経済網が伝えた。

米小売企業の業績低下はすでに珍しいことではない。米メディアが誇張を交えずにズバリと指摘したように、農村部のショッピングセンターからニューヨーク・マンハッタンの繁華街まで、ここ2年間は小売産業にとって災難続きの時期だった。米小売産業が株式市場でここまで大幅に低迷した原因は一体なんだろうか。

分析によると、米小売企業のかつての大規模な事業拡大が供給過剰をもたらし、業績低迷の一因となった。データによると、1970年から15年までの45年間に、米国の店舗拡張ペースは人口の増加ペースの2倍だった。米国の一人あたり平均ショッピング面積はカナダより40％広く、英国の5倍、ドイツの10倍にもなる。大まかな統計によれば、米国の大都市には一定の規模を備えたショッピング店舗が約1200ヶ所あり、これに小規模のブランド小売店を加えると、店舗数は1万店を超える。拡張による供給過剰がもたらした結果は閉店だ。統計をみると、16年の米国では小売の実店舗が4千店閉店しており、17年の閉店数はこの2倍になると予想される。

ECとネットショッピングの発展も重要な原因だ。ネットショッピングは価格面の優位性と便利でスピーディなサービスによって市場シェアを奪い取り、従来の小売実店舗の客足が大々的にネットに流れた。米不動産サービス会社のクッシュマン・アンド・ウェイクフィールドがまとめた統計では、10～13年に米国のショッピングセンターの来店者数は50％減少し、その一方でネットショッピングの売上高は増加の一途をたどった。10～16年には通販サイト・アマゾンの北米市場での売上高が160億ドル（1ドルは約111.3円）から800億ドルに増加し、シアーズは反対に16年の売上高が220億ドルにとどまった。わずか6年間で、アマゾンの売上は猛烈な勢いで伸びでシアーズの3倍以上になったということだ。ネットショッピングは送料無料や無条件での返品が可能といった便利さが売りで、ネットで便利に素早く衣類が買えるようになった。米メディアの報道によると、現在、米国世帯の半数以上がネット通販を積極的に利用しているという。また応用プロセスやモバイルウォレットの登場により、モバイルショッピングもかなり簡単になった。10～16年にネットショッピング支出が支出全体に占める割合は1.8％から20％に上昇した。