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北京香山フォーラムのビデオシンポジウムが2日、北京で閉幕した。同日午前に行われた討論会のテーマは「大国関係の行方」で、中国、米国、オーストラリア、シンガポールなどの専門家や学者6人が、突っ込んだ意見交換をした。中国軍網が伝えた。
今回のシンポジウムで最も注目された議題は中米関係の行方で、各国の専門家が今後の大国関係の行方について展望を示した。米ケネディスクール元学長のジョセフ・ナイ氏は、中米両国は現在南中国海などの問題で争いを抱えるものの、気候変動や疾病対策などの面で協力の余地がまだ大いにあるとの考えを示した。中国・清華大学国際関係研究院院長、世界平和フォーラム事務局長の閻学通氏は「不確定性が今後の国際秩序でも基本的特徴となる。我々は全く新たな秩序に入りつつある」とした。オーストラリア国立大学戦略及び防衛研究センター名誉教授のヒューホワイト氏は「新たな世界秩序及び地域秩序は米国が引き続き重要な役割を果たす必要があると同時に、中国など大国の役割も際立つものとなる」と強調した。一方、シンガポール・南洋理工大学RSIS准教授の李明江氏は経済・貿易分野に着目し、中国がCPTPP(環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定)参加の積極的検討を望んでいることは中国にとってプラスであるだけでなく、中国と他の大国との関係を安定させ、地域秩序の安定を促進し、グローバル化の勢いを立て直すことになるとした。(編集NA)
「人民網日本語版」2020年12月3日
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