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スマート化を中核とした第4次産業革命が現在、未曾有の勢いで進み、人々の生活に変化をもたらしている。科技日報が伝えた。
経済協力開発機構（OECD）が2019年に発表した報告によると、今後15年から20年の間に、世界において仕事のポスト14％が自動化技術によって完全に消滅するリスクに直面しており、32％のポストも自動化技術によって、根本的な変化が生じる可能性があるとしている。またマッキンゼー・アンド・カンパニーが発表した「米国の仕事の未来」調査報告は、「今後10年以内に、米国の18－34歳の労働者の40％に当たる1470万人が自動化が原因で失業する」と予測している。
技術の進歩により、過去のものになってしまうポストもあれば、新しく誕生するポストもある。2020年の世界経済フォーラムでは、2025年までに、自動化技術により1200万の新しいポストが創出されるとの予想が発表された。
では、今後、どんなポストが「食いっぱぐれのない」ポストとなるのだろうか？
米マサチューセッツ工科大学のOlivier Dwek教授（航空宇宙工学）は、「私はロボット技術やモノのインターネット（IoT）、バイオ技術などを推薦している。これらの今後成長が見込まれる分野に進む若者は名誉と利益を手にすることになるだろう」との見方を示している。
世界経済フォーラムが作成した未来の仕事に関する報告は、「スマート化が未来の大きな流れになり、人類の生活の隅々まで大きな影響を与えるようになる」と予測し、「スマートハウス、スマートシティ、スマート交通、デジタル化へのモデル転換、人工知能といった分野の専門家になるのは賢い選択だ」と結論付けており、多くの専門家もその点を強調している。
デジタル化やスマート化の流れが勢いを増しているものの、OECDの調査は、「米国や日本、ドイツを含む36の加盟国の成人の56％が、基本的な、または全く、情報通信技術(ICT)を持っていない」としている。OECDのアンヘル・グリア事務総長は、「デジタル化やスマート化時代の課題に対応する準備ができていなければ、社会の『時限爆弾』となるだろう」と強調する。
そのため、OECDは各加盟国に対して、「労働者のスキルアップを優先事項とし、よりフレキシブルな再教育の機会を提供し、それを労働時間に組み入れて、労働者が参加したいと思わせるようにすべきだ」と提案している。（編集KN）
「人民網日本語版」2022年9月14日
