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各国メディアが北京冬季五輪の多分野での成功を伝える

人民網日本語版 2022年02月22日16:04

北京冬季五輪の閉会式が今月20日夜、中国国家体育場(通称「バードネスト」)で開催され、国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長が、「今大会は、真の意味で比類のない冬季五輪となった。我々は中国がウィンタースポーツの国となったことを歓迎する」と述べたほか、中国語で、「祝賀中国!(中国を祝福する)」と挨拶した。環球網が報じた。

張芸謀総監督は、「選手2000人以上が閉会式に参加した。この数字は記録的で、初めは約600人とされていたが、2000人以上まで増えた。つまり、みんな閉会式という最後のお祭りに参加することを望んだということで、選手は大会を楽しみ、我々の友人が世界中にいるということを示しているだろう」と語った。

各国のメディアも、北京冬季五輪を通じて、中国はさまざまな面で「成功」を収めたと伝えている。

スポーツにおける成功

17日間の熱戦を経て、中国のウィンタースポーツアスリートは過去最高の成績を記録した。獲得したメダルは金9個、銀4個、銅2個の計15個で、金メダル数とメダル総数は共に過去最多だった。米CNNは20日、「中国の成功は、メダルランキングに反映されており、順位は米国を上回った。フリースタイルスキーの谷愛凌(アイリーン・グー)選手から、スノーボード界の『神童』と呼ばれる蘇翊鳴選手まで、中国のニューヒーローが素晴らしいパフォーマンスを披露した。中国や世界のファンが魅了され、彼らを誇りに思う気持ちが言葉の節々からにじみ出ている」と伝えた。

外交における成功

香港紙「南華早報」は19日付の記事で、「中国にとって、北京冬季五輪開催の意義はスポーツにとどまらない。中国は冬季五輪開催期間中、世界の政界の要人約30人を迎え、個人的な関係を強化し、『外交上の勝利』を手にした。国際オリンピック委員会(IOC)は19日、『象徴的な意義のあるオリンピックカップを中国の国民に授与し、その温かさと活力、熱意、支持を表彰したい』と語った」と伝えた。

新型コロナ対策における成功

フランス通信社(AFP)は20日付けの記事で、「今大会はバブルの中で試合と大会が行われた。その新型コロナ対策は未曾有の規模や厳格さで、冬季五輪を代表する記憶として残るだろう。中国政府は実務的なクローズド・ループ管理を通して、新型コロナ感染拡大を抑制した。これは、中国の『ゼロコロナ』対策が世界の模範となっているという説明にもマッチしている。冬季五輪前後の4週間、選手を含めて400人の陽性者が確認された。しかし、最後まで、1日当たりの新規感染者数は『ゼロ』だった。中国は『安全』な冬季五輪開催の約束を守った」と伝えた。

視聴率における成功

IOCの統計によると、中国では約6億人がテレビで今大会を視聴した。これは中国の人口の40%を占める割合となる。CNNは20日付けの記事で、「中国の視聴者が増加したため、北京2022年冬季五輪は過去最多の視聴者数を記録した冬季五輪となったのだろう」と伝えた。

絶音シャットアウトにおける成功

ドイツのニュースポータルサイト「Redaktions Netzwerk Deutschland(RND)」の20日付けの記事は、「冬季五輪中、『人権』に言及する選手が一人もおらず、海外から来る代表団がもたらす『オミクロンの流行』も起きなかったことは、予想外だった」と伝えた。また、「オーストラリアン」も、「北京冬季五輪は最も政治的論争に満ちた五輪と見られていたが、選手らがスキー板を装着し、スケート靴を履くと、ほとんどの政治的論争は消えてしまった」と伝えた。

ウィンタースポーツの普及における成功

ドイツのケーブルテレビ局・n-TVは20日、「冬季五輪は中国にたくさんの遺産を残した。先進的なインフラのほか、オーストリアやノルウェー、スイスといった国から来たコーチが、ウィンタースポーツの練習の質を上げることができるよう、中国をサポートした。特に、中国はウィンタースポーツ人口3億人という目標を掲げており、世界のウィンタースポーツ組織や企業にとって、これは良いニュースだ」と伝えた。

環境保護における成功

日本の「GetNavi web」は20日付けの記事で、「北京冬季五輪のホスト国がこの祭典を舞台に環境問題に挑んでおり、会場のあちこちで、二酸化炭素の排出を抑えるために、さまざまな工夫が見られた。今回の北京オリンピックは『低炭素エネルギー・低炭素会場・低炭素交通』の三本柱からなる「グリーン・オリンピック」の実現を目指している」とし、「『低炭素会場』に関しては東京オリンピックとやや異なり、東京オリンピックでは国立競技場が建て替えられたのに対して、北京オリンピックでは、2008年夏季大会のメイン会場『バードネスト』を再利用している」と伝えた。(編集KN)

「人民網日本語版」2022年2月22日

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