2022北京冬季五輪

6.7アールの追肥に1分のみ、春耕を支えるスマートドローン

人民網日本語版 2022年03月01日13:18

大地に暖かさが戻り、万物が蘇る。江南地方の冬小麦が次々と緑を取り戻している。南京市六合区竹鎮鎮を取材したところ、数千ムー(1ムーは約6.7アール)の冬小麦がすくすくと育ち、その上空に機械音が鳴り響いていた。顔を上げると、農業用ドローン2機が行き来していた。それが通過したところに複合肥料が空から散布されていた。わずか1分で1ムーの追肥を完了した。科技日報が伝えた。

栽培農家の方継松氏は、「緑を取り戻してから穂が出るまでは、小麦の成長ペースが最も速く、最も大きく成長する時期であり、小麦の高生産性にとって極めて重要だ。小麦の追肥は以前、タイヤ付きの肥料散布機を使うか人が背負って散布していた。不均一な散布になり、苗を足やタイヤで踏み、雨が降ると作業できないといった問題が生じやすかった。その上熟練した農家であっても1日で15−20ムーしか施肥できず、大規模農業生産の需要をまったく満たせなかった」と述べた。

方氏が昨年よりスマートドローンを施肥に導入すると、効率が百倍近くに上がった。

現場の技術者が携帯電話で畑のエリアを決めると、システムが自動的にルートを作成し、人の手による操作が必要ない。ドローンがゆっくりと離陸し、設定されたルート上を行き来し肥料を撒く。施肥が終わるかバッテリーがなくなると、ドローンが自動的に戻る。作業員が肥料を注入しバッテリーを交換し、携帯電話で確認すると、ドローンが再び離陸する。

ドローンの作業を担当する滁州雲海農機の薛能社長によると、スマート化耕作はすでに農業生産の新たな方向になっている。同社は今回の春耕で、南京市六合区及び周辺地域の3万ムー近くの麦畑の追肥を請け負っており、いずれも広州極飛科技股份有限公司の最新のP100農業用ドローンを施肥作業に採用。

実際、ドローンの農作業への進出は、テクノロジーによる現代農業の発展支援の縮図に過ぎず、より多くの画期的な技術による「新農具」が現実となっている。農業用自動運転車、農機自動操縦装置、遠隔操作ドローン、農業IoT(モノのインターネット)、スマート農業システムがすでに農業生産の「耕作・種まき・管理・収穫」の各段階を貫いている。農家にスマート・高効率で経済的な生産ツールとデータサービスを提供し、農場の人件費高騰や生産管理における問題の解決を助けることができ、真の無人化農業生産・管理の実現を推進する。

現場で指導していた極飛科技の技術者によると、農業デジタル化モデル転換の推進を通じ、同社が独自に研究開発した無人化・スマート化製品の使用開始後、農家の食糧損失を累計で約821万トン削減し、1642万人の1年の食糧に相当する。また農薬使用量を4万5000トン超、水使用量を1500万トン超を削減し、農業炭素排出を76万トン削減し、1032万本分の植樹に相当する。(編集YF)

「人民網日本語版」2022年3月1日

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