日本の病院、アリババの新型肺炎AI技術補助システムを導入

新型コロナウイルスによる肺炎をめぐり、中国で開発された人工知能（AI）技術に基づくサービスがこのほど日本で始動した。3月31日、日本の医療分野クラウドシステムを提供する株式会社日本ブレーンはこのほど、日本の病院に阿里巴巴（アリババ）系の新型肺炎AI技術サービスの提供を開始した。この技術は阿里健康が阿里雲（アリクラウド）、達摩院（DAMO）と共同で開発したもので、現在は中国の病院約170ヶ所で使用され、CT画像診断を20秒で終えることができ、精度は96％に達する。「北京商報」が伝えた。

日本では最近、感染状況が再び悪化し、東京など人口が密集する都市部で患者が増加するにつれ、胸部CT画像を利用して医師の判断をサポートするこの新型肺炎AI診断技術がより広範囲なスクリーニングに利用され、役立つことが期待される。

同社の説明によると、日本の医師はクラウド端末をベースにして配置されたシステムを通じて、この技術を利用することができ、医師が感染の疑いがある患者のCT画像を送信すると、ただちに分析が行われ補助診断の結果が返ってくるという。

阿里雲は少し前、世界の病院に同技術を無償で開放すると発表した。同技術は達摩院が開発し、阿里健康が利用シーンに関する技術的サポートを提供する。武漢火神山医院や鄭州岐伯山病院など中国国内の病院170ヶ所近くで応用されており、これまでの診断件数は累計34万件を超える。現在、阿里健康は達摩院、阿里雲と提携して世界数十ヶ国の感染症対策に技術と経験を提供している。（編集KS）

「人民網日本語版」2020年4月2日