新型コロナウイルス感染症の下の「おうち経済」により、小型家電のニーズが途切れなかったことが、2020年には大きな注目を集めた。
中国家電協会がまとめたデータによると、20年上半期には、ノンフライヤー(エアフライヤー)、両面ホットプレートなどの調理用小型キッチン家電、掃除機、電動モップなどの清掃用小型家電、電動バリカン、セルフマッサージ器具などのセルフケア用小型家電が、「おうち経済」を受けて売り上げが大幅に増加し、下半期には鈍化したものの、通年の増加率は2けたを維持した。うち食洗機などは、「おうち経済」で人々が家にいる時間が長くなったため、流れに逆らって増加し、通年の売上高増加率が25%を超えた。
新経済(ニューエコノミー)分野のデータ分析機関の艾媒網がまとめた統計では、感染症期間中の在宅生活で家電の使用頻度が目に見えて上昇し、小型家電の海外からのニーズも目に見えて増大した。2020年上半期だけで、中国製のグリル鍋の輸出額は前年同期比62.9%増、ホームベーカリーは同34.7%増、ミキサーは同12.1%増となった。
中国家電協会の20年第1-3四半期(1-9月)についての統計を見ると、小型家電の多くの品目は累計輸出額の増加率が20年7月からプラスに転じ、8月と9月はいずれも成長傾向が続き、規模も過去最高レベルを更新し続けた。このうち電動器具の増加率が全品目の中でトップを保ち続け、9月時点の累計輸出額の増加率は61.8%に達し、9月単月では100%増となった。
感染症の発生により、昨年は小型家電のオンラインルートが急速に発展し、飛躍的に成長するライブコマースにも便乗するようになった。家電関連のデータを提供する奥維雲網の統計では、20年の小型家電11品目の売り上げに占めるオンラインルートの割合が82.8%に達し、オンラインルートは今や小型家電の確かな主要販売ルートとなっている。(編集KS)
「人民網日本語版」2021年3月18日
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