中国人民対外友好協会は1日、日本中国文化交流協会、日本未来医学研究会、清華大学出版社と協力し、2021中日友好未来医学シンポジウムをオンライン開催した。中国人民対外友好協会副会長の姜江氏、中国工程院院士で北京清華長庚病院院長の董家鴻氏、日本未来医学研究会会長の清水達也氏、日本中国文化交流協会専務理事の中野暁氏、日本経済新聞社編集委員兼上級論説委員の大林尚氏及び中日両国の医学界専門家、経営者の代表者ら120人がオンラインで出席した。双方は「スマート化を推進、未来を共に創造」をテーマに、科学技術による医療の変革やヘルスケアなどの話題をめぐり友好交流を深めた。人民網が伝えた。
姜副会長は、「新型コロナウイルス感染症が昨年より世界で猛威を振るっており、現在まで500万人以上の尊い命を奪っている。我々はこれを受け、命と健康の重要性をより深く認識し、人類が苦楽を共にする運命共同体であることを認識した。団結・協力、共同発展、健康の共有は、人類全体の普遍的な願い、美しい憧れだ。現在は情報技術が目覚ましく発展しており、社会各分野の情報化、デジタル化、ネットワーク化、スマート化が進化し続けている。全面的に人類の生産と生活に溶け込みつつあり、時代の発展の流れをけん引するとともに、人類の命と健康の安全の保障に新たなチャンスをもたらし、新たな原動力を注いでいる」と述べた。
清水会長もあいさつの中で、「日本未来医学研究会は新型医療と先端医学の関連分野の学術研究、規則体系の構築、技術開発、社会への普及に積極的に取り組んできた。医工融合、産学融合を推進し、未来の医学の発展を促進してきた。引き続き中国側と関連分野の友好交流及び実務協力を強化し、共に両国の医療・ヘルスケア事業の発展を推進することに期待している」と述べた。
董院長と大林上級論説委員はそれぞれ「地域スマートヘルスケア・医療体制」「デジタルで変革する医療」と題した基調演説を行った。中日の経営者の代表者はそれぞれ発言・交流し、5Gや人工知能などの新技術の応用、オンライン診療、医療機器の研究開発などの話題をめぐり深い交流と議論を行った。
双方は、中日両国は医療・ヘルスケアや科学技術イノベーションなどで大きな潜在力を秘めており、見通しが明るいとの見方で一致した。そして今回のシンポジウムと来年の中日国交正常化50周年を契機とし、交流をさらに強化し友好を深め、協力とウィンウィンと共同発展を実現し、共に両国の人々に幸せをもたらしたいとした。(編集YF)
「人民網日本語版」2021年12月2日