日本の温泉地　地熱発電の開発に着手 (2)

　林氏は、「トータルフロー地熱発電システムは新たに穴を掘る必要はなく、周辺住民の温泉利用に影響を与えず、環境に副作用をもたらすこともない。また住民に一定の収入をもたらすため、それほど強い反発にはあっていない」と語った。同システムは敷地面積が小さく、普及させやすい。周辺住民の温泉利用を妨げないようにするため、実用化段階の出力は20−30KWに抑えられる。出力は大きくないが、稼働率は95％に達する。別府市の同システムに適した温泉井のすべてに同システムを取り付けた場合、3000世帯の電力を賄える。調査によると、全国の約500カ所の温泉井が同システムの取り付けに適しているという。設備はシンプルなものでコストも低いことから、3−5年で設備のコストを取り戻すことができる。

　別府大学国際経営学部の阿部博光教授は、「同システムは大きな影響を生む。まず、これまで廃棄されていた地熱資源で発電することにより、現地の関連産業が刺激され、雇用機会の創出、地方経済全体の活性化につながる。また別府市が全国に先駆けて同システムを建設した場合、多くの観光客が現地を訪れることになる。同システムが示す環境意識もまた、日本全体に積極的な影響をもたらすだろう」と指摘した。

　大分県商工労働部工業振興課エネルギー対策班の宮本賢一氏は、「同システムはすでに実験段階を終えており、技術面の難題もすでに克服された。早ければ来年の初め頃に実用化され、3カ月の試験段階を経てから大幅な普及に入る」と語った。しかし同設備は、温泉井の温水の温度と気圧に応じ再調整する必要があり、大規模普及の課題となる。（編集YF）

　「人民網日本語版」2013年7月25日