海外で病気を治療する患者が近年、増加傾向にある。なかでも日本の最先端医療技術の人気は高く、この5年ほどで医療ビザを取得して日本に赴き、治療する外国人患者の数が13倍にまで跳ね上がっている。その外国人患者の9割を占めるのが中国人。日本の各大病院には、外国籍患者に対する医療費の基準が統一されておらず、各病院それぞれが医療費を定めている。通常、海外からの患者は、日本国内の患者の約2倍の費用を支払う必要があり、一部の有名な病院では3倍に達することもあるという。外国籍患者のコミュニケーション能力と医療費の支払い能力に対する懸念から、日本のほとんどの病院は外国籍患者を直接受け入れることはない。外国籍患者は外務省の認可を得た仲介業者が出す身元保証書を取得して初めて医療ビザの手続きが可能となる。しかし日本の仲介医療企業のサービスレベルと価格もまちまちであるため、日本での治療を考える外国人患者は、病院と仲介業者に対する見極めが必要となる。(編集TK)
「人民網日本語版」2017年8月2日
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