コロナ下の日本人の新たな生活様式とは？ (2)

新型コロナの流行期間中、特に日本政府が緊急事態宣言を発表した後には、食品デリバリーを提供する業者が日本で急増した。日本政府が飲食店の休業を要請すると、多くの業者は経営困難に陥ったため、デリバリーなどの方法で活路を見いだそうとした。これまで絶対にデリバリーサービスを行わなかった人気レストランや高級レストランから大衆的な店まで、和食店やフランス料理店から居酒屋、焼き鳥屋、さらにはスイーツの店やミルクティの店まで、あらゆる店がデリバリーのメニューを打ち出し、多くの店が店舗前にテーブルを出してテイクアウト商品を販売し、客を呼び込むようになった。この1ヶ月間に、配達のドライバーは数倍に増え、デリバリーアプリ開発企業も優遇サービスを打ち出した。

スポーツ用品と小麦粉の売り上げが思いがけず急増

報道によると、感染症で各種商品の売り上げが低迷する中、自宅で使用するスポーツ用品の売り上げが思いがけず好調だったという。人々に外出を控え、自宅で運動することを奨励するため、多くの有名なスポーツ選手やトレーニングのコーチが自宅でできるトレーニング動画を公開したり、ネットで在宅トレーニングのライブ配信をしたりして、一緒に家で体を動かそうと呼びかけた。普段はこうしたレッスンに参加すればそれなりの費用がかかるが、今は家で無料でレッスンを受けられるということで、多くの日本人にとっても願ってもない話だったようだ。

また日本の各大手スーパーでは、感染症の初期に買い占めされたコメなどの食品は再び手に入るようになったが、奇妙なことに、小麦粉だけはいまだに品薄状態が続いている。聞くところによると、重要な原因として、日本の有名シェフや人気レストランのオーナー、さらにはテレビ番組などが、感染症の流行中にさまざまな方法で小麦粉を使ったレシピを紹介し、巣ごもり生活の日本人が小麦粉料理に大いに関心を抱いたため、小麦粉の売り上げが急増したのだという。

5月4日、日本政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は、第２波発生のリスクは今後数ヶ月続く可能性があり、これと同時に新型コロナウイルスは企業活動・生産活動の再開後も長期間存在する可能性が高いと指摘した。同会議は、新型コロナウイルスへの長期的対応の準備をしっかり行うため、「日本の人々は感染症が起きる前のような買い物、仕事、外出、食事、結婚式などの冠婚葬祭、レジャーや娯楽のスタイルを変える必要があり、感染症に対応するために始めた『新たな生活様式』を維持する必要がある」と強調した。（編集KS）

「人民網日本語版」2020年5月25日