コロナ下の日本人の新たな生活様式とは？

日本の安倍晋三首相は今月21日、関西地方の大阪府と京都府、兵庫県の緊急事態宣言を解除すると発表した。これにより日本は東京都を含む首都圏の4都県と北海道を除く地域で同宣言が解除されている。1ヶ月以上に及んだ緊急事態の中で、日本国民は、とりわけ感染状況が深刻だった地域の人々は、政府の要請に従ってできるだけ家から出ず、外出を控えた。レストランや商業施設の多くも政府の要請を踏まえ、営業を自粛した。こうした状況の中、日本人の「新たな生活様式」が始まっている。「光明日報」が伝えた。

オンライン食事会が流行に

日本政府は感染症の爆発的拡大が始まった時期に全国を対象に緊急事態宣言を発表した。これにより日本国民は第二次世界大戦後で初めて、政府により不要不急な外出を控えるよう要請された。大半のレストランや居酒屋が営業を停止したり営業時間を短縮したことで、日本人は外に出て集まって食事をする機会がほぼゼロになった。そして新しい食事会スタイルが日本で流行し始めた。それはインターネットのSNSアプリを通じ、動画でおしゃべりや食事、酒を飲んだりするスタイルで、これまでのような外での食事会と異なり、この種の「オンライン食事会」であれば、終電に間に合わないかもしれないと心配する必要もなく、疲れたら接続を切ればいいため、こうした気楽で楽しい雰囲気が日本人の間で大人気となっている。

筆者も日本の友人から誘われてこうしたオンラインでの集まりに参加した際、他の参加者に「どうしてこういうスタイルが好きなのか」と聞いてみたところ、「このスタイルは第一に簡単で参加しやすい上、とても新鮮な感じがする。第二に動画を通じておしゃべりや飲んだり、食事したりすることで、普段ずっと家に引きこもっていることで感じる孤独感がまぎれる。第三にみんなそれぞれ自分の食べたいものを用意できるし、他の人に紹介もできて、親近感が増す。第四にみんなが普段何をしているか、何か目新しいことがあったかわかり、しばらく会わないでいることで感じる疎遠な感じがなくなる」といった答えが返ってきた。

デリバリー業者が急成長

周知のように、食品のデリバリーは日本ではこれまでずっと流行したことはなく、多くのレストランはデリバリーに対応しようとしなかった。デリバリーは味が落ちたり、食中毒が生じる可能性もあるというのがその理由で、店側はあえて手を出そうとしていなかった。また配達員の人件費が高くて配達コストが高く付くことから、多くの消費者からも受け入れられなかった。さらに東京のような大都市には大小様々な飲食店が無数にあり、コンビニでもすぐに弁当などの食品が手に入るので、特別な状況でなければデリバリーを頼む必然性もなかったことが挙げられる。