テレビ産業は「中国主導」へ　日韓は欠席扱い (2)

　同ウォッチャーによると、日韓メーカーは3Dテレビ、スマートクラウドテレビ、4Kテレビなどの主流争いではいつも「欠席」で、テレビ産業には中国が主導して外資系企業が追随する局面がすでに形成されている。日韓ブランドにはここ数年来、カラーテレビの発展の方向性を把握する中で気がかりなことがたくさんある。3Dテレビやスマートクラウドテレビでこうした傾向が顕著であり、4Kテレビでも同じように大きく後れを取っている。日本のシャープは今年7月に初めて普及タイプの4Kテレビを発表し、特大サイズで超高価格のその製品は韓国のサムスンやLG、日本のソニーなどの4Kテレビと変わらず、一般消費者の手の届くものにはなりそうもない。

　日韓ブランドが4Kテレビで出遅れたのとは異なり、中国メーカーは機先を制し、4Kテレビ普及推進の主力となった。現在、中国の4Kテレビ技術は十分に成熟し、中でもハイエンドモデルには4コアCPUと最新のアンドロイド4.2システムが搭載され、最高品質の4K視聴効果が実現されている。同じように重要なことは、中国テレビメーカーは4Kテレビの価格を一般消費者が買ってみようという気になる金額まで率先して引き下げたことだ。

　中国製テレビが全面的に優位に立つようになり、世界のテレビを取り巻く局面が根本的に変化し、中国製テレビは追随者から主導者への脱皮を遂げた。調査会社ディスプレイサーチがまとめたデータによると、今年第1四半期（1-3月）にTCLは初めてシャープとソニーを抜き、世界のテレビメーカー上位3社に名を連ねた。海信と創維集団も上位7社入りし、中国製テレビはブランドでも製品でも幅広く認められるようになったことがわかる。

　下半期の発展について、業界には楽観的な味方が広がっている。ある業界関係者の話によると、4Kテレビの大流行やスマートクラウドテレビの普及にともない、中国テレビ市場はさらに急速な発展を遂げるとみられる。またTCLが4Kテレビでの圧倒的な優位をよりどころとして、引き続き業界の先頭を走ることが期待される。（編集KS）

　「人民網日本語版」2013年8月28日