テレビ産業は「中国主導」へ　日韓は欠席扱い

　中国の電気機器メーカーTCL集団はこのほど、2013年上半期の財務報告を発表し、またしても輝かしい業績を明らかにした。同報告のデータによると、TCLの上半期の営業収入は390億6千万元で前年同期比31.5％増加し、純利益は10億7千万元で同122.2％増加した。このうちマルチメディア事業では同20.3％増加の160億2千万元の営業収入を達成し、液晶テレビの販売台数は同20.7％増加の781万8千台に達した。同期にはTCLが目覚ましい業績を上げただけでなく、海信集団や康佳集団などのテレビブランドもそれぞれ成長を遂げた。財務報告をまだ発表していない長虹集団も純利益2億2千万元を達成したと予想される。新華網が伝えた。

　ある業界ウォッチャーの指摘によると、上半期に経済環境が低迷を続ける中、中国製テレビがこれほど急速な成長ペースを保ったことは特筆に値する。販売台数と利益がともに増加したことの背後に、中国テレビ産業がモデル転換とグレードアップに成功したことがあるとも考えられる。TCLによると、収入と利益が伸びた重要な原因の一つは、ハイエンド製品の占める割合が上昇したことだという。同ウォッチャーによると、これまでのテレビ市場は完全競争が展開される薄利の厳しい市場だったが、TCLを代表とする中国メーカーは従来の市場の局面をうち破ることに成功した。3Dテレビ、スマート・クラウド・テレビに続き、ハイエンド製品である4Kテレビの分野で絶対的な優位に立ち、ハイエンド市場への進出をよりどころとしてより高い付加価値を獲得することに成功した。

　だが実際には、中国テレビ産業がハイエンド製品をうち出した当初には非難の声が多数寄せられた。世論では、有機ELテレビがテレビの未来の方向性とされ、その他は過渡的な製品とみなされていた。こうした見方は当時の日本や韓国のテレビメーカーの中心的な考え方を反映したものであることは間違いない。同ウォッチャーも次のように指摘する。有機ELテレビで外資系ブランドが大規模な投資を行ったため、中国企業は何もできなかったというのは一種の誤解だ。TCLによると、華星光電技術有限公司は第8.5世代テレビ生産ラインを建設し、有機ELテレビの生産を検討し、長虹や京東方科技集団株式有限公司なども有機ELテレビの研究開発プロセスを積極的に推進した。

　だが両方に着手するより、一つの製品に集中して力を入れたほうがいい。中国テレビ産業は有機Lテレビの研究開発を加速すると同時に、4Kテレビの発展チャンスをしっかりつかまえ、4K産業の発展の主導権を握った。調査会社の北京奥維営銷諮詢有限責任公司のまとめたデータによると、中国製テレビは中国4Kテレビ市場で95％近いシェアを獲得し、日韓ブランドをはるかに上回っている。