中日メーカー　4Kテレビで直接対決

　倒産に関する噂が相次ぐ中、ソニー連結決算の中で黒字転換を発表し、反撃を開始した。ソニーが発表した最新の連結決算によると、同社のテレビ事業は12四半期連続の赤字を経て、2013年第1四半期についに黒字化を実現した。羊城晩報が伝えた。

　ソニーはさらに、世界初公開の4Kテレビの新製品をこのほど中国で発表した。ソニーのテレビ事業を担当する今村昌志執行役員は、「4Kは当社のテレビ事業発展の支柱だ」と語った。これに中国メーカーの一連の動きが加わり、4Kテレビ事業で中日メーカー対決の流れが形成されている。

　エンターテインメント・サウンド事業はソニーの根幹を成しており、テレビ事業はその中の主役だ。しかしテレビ事業は近年、ソニーの足を引っ張っている。円高や競争などの影響を受け、ソニーのテレビ事業は12四半期連続で赤字に陥っていた。

　これらを背景とし、ソニーのテレビ事業は2011年末より調整を開始し、役員人事異動により今村氏にテレビ事業を担当させた。またディスプレイのサプライヤーの増加、世界の工場の調整、製品の改良といった一連の黒字化の措置を講じた。2012年4月にCEOに就任した平井一夫氏は、「1つのソニー」というモデルチェンジを提案し、テレビ事業とその他のハード・ソフト事業の統合を強化した。

　この調整の効果は今年第1四半期に現れた。ソニーの連結決算によると、同社のテレビ事業は黒字化を実現した。今村氏は、「これは一時的なものではなく、2013年度の黒字化に自信を持っている。現在得られた成果は、当社の方針と戦略が効果的であることを証明している。当社は計画通りに調整を進めていく」と表明した。

　しかし市場を見ると、ソニーの需要市場である欧米市場の需要の疲弊には、根本的な変化が生じていない。現在の競争構造を見ると、韓国企業のサムスンがソニーの前を塞ぎ、中国ブランドのTCLや創維（スカイワース）が後ろから猛追するという情勢にも変化が生じていない。ソニーが的を絞る新興市場において、中国企業が最大の脅威となる。

　今年よりTCLや創維は4K事業を強化しており、さらに値下げによりその普及を推進している。ソニーは昨年8月と今年3月に続き、4K対応液晶テレビ「BRAVIA」の新型2機種を先週発表し、大型4Kテレビの製品ラインナップを形成した。この新製品発売のペースは珍しくも中国ブランドを上回っているが、ソニーは価格面で「絶対に妥協しない」ことを表明した。同時にソニーはこのほど、初のアーチ型のテレビを発表した。これは変形可能な特性を持つOLEDテレビを持つ韓国企業への対策とされている。ソニー中国有限公司の謝ヒョウ・消費電子営業本部総裁（ヒョウ＝風に火を3つ）は、「4Kは価格型の製品ではない。当社はミドル・ハイエンド市場の位置づけを維持する」と語った。業界関係者は、「テレビが4Kへのアップグレードに向かう中、ソニーは技術力を持ち、中国企業はコストパフォーマンスに優れているため、両者は韓国企業の先を行くだろう」と指摘した。（編集YF）

　「人民網日本語版」2013年8月30日